メタからグーグルまで…ウォール街で高まるGPUの減価償却論争 [銘柄+]

バリー「AIチップの寿命は2~3年」主張

MS「チップに過剰投資すると減価償却リスクが大きくなる」

世界のビッグテック企業が今後5年間で1兆ドル規模のAIデータセンター投資に乗り出す中、AIインフラの中核であるグラフィックス処理装置（GPU）の減価償却期間が業界の最大の関心事として浮上した。GPUはサーバー資産の中で最も比重が大きく、減価償却期間が長くなれば費用認識が分散され企業業績に好影響を与える。逆に寿命が短く見積もられれば今後数年間で利益が大幅に減少する可能性があり、投資家の企業価値判断に決定的な影響を及ぼす。

ハイテク株バブル論争の拡大

GPUの減価償却論争に火が付いたのは、映画『ビッグ・ショート』のモデルの一人であるバリーだ。バリーは最近エヌビディアとパランティアの空売りポジションを公開し、メタ・オラクル・マイクロソフト・グーグル・アマゾンなどがAIチップの有効寿命を実際より過度に長く見積もっていると主張した。

バリーは実際のAIサーバー機器の寿命は2〜3年にすぎないとし、企業が減価償却を縮小して利益を過大計上していると批判した。この発言はAI関連ハイテク銘柄に対するバブル論争をさらに拡大させる触媒となった。

バリーの問題提起以降、ニューヨーク株式市場ではAI関連株を中心に短期的な変動性が拡大した。エヌビディア・パランティアなど主要AI銘柄が取引中に3~6%調整を受け、AIインフラ投資依存度が高いオラクル・アマゾン・マイクロソフトも軒並み軟調となった。最近のAIインフラ拡大に関する市場の懸念と相まって、ハイテク株全般に疲労感が漂っているという分析も出ている。

AIインフラ投資本格化…「GPUは何年持つか」が鍵となる

米CNBCは14日（現地時間）に「GPUの減価償却期間はどれくらいか」というテーマで分析記事を掲載した。CNBCによれば、グローバルなビッグテックはGPUの有効寿命を最大6年と見積もっている。グーグル、オラクル、マイクロソフトは新型サーバー機器の継続使用可能期間が長くなったことを根拠に5〜6年の減価償却サイクルを設定している。

しかし実際の寿命がより短い場合、今後の財務諸表に大きな影響を与えるため投資家の関心が高まっている。

GPUの実際の寿命を推定しにくい理由は、AIブーム自体が始まって間もないためだ。現在のAI産業は2022年末のChatGPT登場以降急成長した3年目の産業にすぎない。エヌビディアの初のAIデータセンター用チップが登場したのも2018年であり、長期的な使用経験や故障率・性能低下のパターンに関する蓄積された記録が不足している。

エヌビディアのデータセンター売上は最近、年間150億ドルから1150億ドルまで急増したが、これは減価償却期間を評価するには十分な期間ではない。

グローバル法律事務所レイサム・アンド・ウォトキンスのハイム・ザルツマン副会長はCNBCに対し「3年、5年、7年のどれで見るかによって投資モデルが完全に変わる」と述べた。

一部の企業はGPUの残存価値が予想より高いと強調する。クラウドGPUレンタル企業のコアウィーブは2023年からGPUの減価償却を6年に設定している。しかしコアウィーブは最近、決算発表直後に株価が16%急落、6月の高値から57%下落しAIインフラ過剰投資への懸念を反映した。

GPU減価償却期間を巡る不確実性を高めるもう一つの要因はエヌビディアの速い製品サイクルだ。エヌビディアは従来の2年サイクルから1年サイクルでAIチップを投入する方針に転換した。AMDも同様の戦略を採っている。ジェンセン・フアンCEOは今年、新型『Blackwell』発表時に「Blackwellが本格出荷されれば、Hopperはタダでも引き取る人はいないだろう」と述べ、前世代チップの価値低下を認めた。GPUの残存価値論争に油を注いだ格好だ。

マイクロソフトCEOのサティア・ナデラは「エヌビディアのチップの世代交代速度が速いため、特定世代のチップを過度に確保すると4〜5年の減価償却リスクに閉じ込められる」と述べた。「新しいチップの最大の競争相手は既存世代のチップだ」という説明だ。

ニューヨーク=パク・シンヨン特派員 nyusos@hankyung.com