ETFの上場以降、ビットコイン(BTC)のアクティブアドレスが減少…機関の比率拡大を示唆

ソース
JH Kim

概要

  • ビットコイン(BTC) 現物ETF の上場以降、ビットコインのアクティブアドレスが減少したと伝えた。
  • これは個人より機関投資家の比率拡大とネットワーク利用の減少という流れを示唆すると伝えた。
  • アクティブアドレスの減少が需要の弱まりを意味すると断定するのは難しく、オンチェーン指標はさまざまな要因の影響を受けると伝えた。

8日(現地時間) 仮想資産専門メディア『CryptoBriefing』によると、ビットコイン(BTC)の現物上場投資信託(ETF)が米国で上場して以降、ビットコインネットワークの 'アクティブアドレス(Active Addresses)' が減少したという分析が出た。オンチェーンでの取引・送金などネットワークの利用が減り、個人投資家より機関投資家の間接的な参加比率が高まる流れを示唆するという解釈だ。

仮想資産業界では、現物ETFがビットコインの買付・保有の主要な経路として定着する中、投資家がオンチェーンで直接ウォレットを動かすよりも、伝統的な金融口座を通じて『保有エクスポージャー(露出)』を確保する手法が増えた可能性に注目している。この場合、価格変動があってもオンチェーンの活動指標は相対的に鈍化することがあり得る。

ただし、アクティブアドレスの減少が直ちに需要の弱まりやファンダメンタルズの損なわれを意味すると断定するのは難しい。市場の局面によっては、取引所内の移動、機関のカストディ構造、デリバティブの比率拡大など、さまざまな要因がオンチェーン指標に影響を与える可能性があるためだ。

写真 = シャッターストック
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JH Kim

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