フォーブスが予測した新年の仮想資産市場の様相は？

規制緩和と機関資金の流入を背景に、既存の金融制度に急速に取り込まれた仮想資産（暗号資産）市場が、2026年を迎えて新たな局面に入るだろうという見方が出ている。

2日（韓国時間）、米国の経済専門誌フォーブスは'2026年に仮想資産投資家が注目すべき5つのトレンド'を通じて、仮想資産がもはや周辺的な資産ではなく金融システムの中核になりつつあると伝えた。フォーブスは2025年を'仮想資産産業において規制環境の改善と制度的受容が本格化した転換点'であったと評価した。

まずビットコイン（BTC）現物上場投資信託（ETF）を中心とした機関化の加速を第一の主要な流れに挙げた。現在、世界の仮想資産ETF・ETPの資産規模は2000億ドルを超えている。フォーブスは年金やモデルポートフォリオへの組み入れを通じて大手機関からの本格的な資金流入が続くと見込んでいる。

第二は実物資産のトークン化の本格化だ。証券や債券、不動産をブロックチェーン上で取引するトークン化市場はまだ金融市場全体のごく一部に過ぎないが、米国証券取引委員会（SEC）の制度的な許容を契機に従来の金融インフラがブロックチェーンへ移行する流れが加速すると予想している。

これとともにステーブルコインのインフラ拡大も主要な変化として指摘された。2025年の米国におけるステーブルコイン法案の可決以降、市場規模は3000億ドルを超え、2026年には決済の安定性と相互運用性を高める標準化競争が本格化すると見られている。

フォーブスはまた、すべての資産のオンチェーン化を第四のトレンドに挙げた。仮想資産の24時間無休の取引特性が予測市場、デリバティブ、実物資産、文化・コンテンツ領域にまで拡大し、オンチェーン市場の範囲が大きく広がるという分析だ。

最後に、仮想資産と人工知能（AI）の結合が新たな成長動力として浮上すると見込んでいる。AIエージェントが自律的に契約を締結し資金を移動させる 'エージェンティック コマース' が普及することで、ブロックチェーンが機械間決済と経済活動の中核インフラになり得るという説明だ。

フォーブスは「2026年の仮想資産市場は過去の過熱や投機の局面よりも成熟と構造的な拡大が顕著な一年になるだろう」と述べ、「制度圏の金融と技術革新が結合した新たな秩序が本格的に定着するだろう」と予測した。