概要
- 2021年半ばから2025年末までに登場した暗号資産の53.2%が取引停止の状態だと伝えた。
- 2025年だけで約1,160万件のトークンが市場から姿を消し、第4四半期には約770万件のトークンが取引停止になったと明らかにした。
- これは190億米ドルのレバレッジ・ポジション清算後、短期投機に脆弱な市場構造と、技術力・実質的価値に乏しいトークンが大量流入した結果だと分析した。
2021年半ば以降に上場した暗号資産（仮想通貨）のうち、半数以上が現在取引されていないことが分かった。
14日（現地時間）、暗号資産専門メディアのコインデスクによると、2021年半ばから2025年末までに市場に登場した約2,020万件の暗号資産のうち、53.2%が現在取引停止の状態にある。特に2025年の1年だけで、約1,160万件のトークンが市場から姿を消したと集計された。
年別にみると、トークンの退出件数は2021年は2,584件にとどまったが、2024年に約130万件へ急増し、2025年には爆発的に増えた。
とりわけ2025年の第4四半期には、わずか3カ月で約770万件のトークンが取引停止となり、これは2021年以降に失敗したプロジェクト全体の約35%に相当する。
同メディアは、こうした急増が、昨年10月10日に約190億米ドル規模のレバレッジ・ポジションが一斉に清算された、いわゆる「清算ドミノ」の後に起きた点に注目した。これは当時の暗号資産市場が短期投機に過度に脆弱な構造だったことを示すという。
同メディアは「暗号資産市場は参入障壁が低く、イノベーションを促進する利点がある一方で、技術力や実質的価値に乏しいプロジェクトが大量に流入しやすいという構造的な限界を抱えている」と分析した。
