レイヤーゼロ、メインネット「Zero」をリリース…「NYSE級の取引量を処理」

自社メインネット「Zero」を公開

「毎秒200万件処理…ブロックチェーンの限界を克服」

ICE・シタデル・グーグルクラウドなどが参加

国内ではネクソン子会社と協業

クロスチェーン相互運用性プロトコルのレイヤーゼロ（LayerZero）が、自社メインネット「Zero（ゼロ）」を公式にリリースし、ブロックチェーン・インフラ市場の開拓に乗り出した。既存ブロックチェーンの慢性的な課題である速度とコストの限界をゼロ知識証明（ZK）技術で解決し、金融業界水準のインフラを提供する構想だ。

11日、レイヤーゼロはソウル・汝矣島のグラッドホテルで記者懇談会を開き、このように明らかにした。この日のキーノートを行ったイム・ジョンギュ レイヤーゼロAPAC（アジア太平洋）統括は、「ニューヨークに続き、世界で唯一ソウルで別途懇談会を開くほど韓国市場を重要視している」とし、「Zeroはあらゆる資産のトークン化を加速するために開発されたインフラだ」と紹介した。

イム統括は既存ブロックチェーンの技術的限界を指摘し、「Zero」の必要性を強調した。彼は「現在、ニューヨーク証券取引所（NYSE）の毎秒取引件数は200万件に達するが、ソラナなど既存の高性能チェーンでも毎秒4000件程度にとどまっている」とし、「単なる最適化では金融業界が求める性能を満たせない」と診断した。

レイヤーゼロはこれを解決するため、決済内訳を公開せず情報の真偽のみを証明する「ゼロ知識証明」技術を導入した。

イム統括は「もしNYSEの全取引を現行技術でオンチェーンに載せるなら、年間5兆ウォン以上のネットワークコストが発生し、物理的に不可能だ」とし、「一方、ゼロ知識証明技術を適用したZeroを活用すれば、年間1000億ウォン以下のコストで運用が可能で、通信コストも5年以内に10分の1水準まで低下するだろう」と説明した。続けて「Zeroは毎秒10GB水準のデータ処理が可能な異種構造を備えた。毎秒約200万件の取引を支援する」と述べた。

「Zero」エコシステムに参加するグローバルパートナーのラインアップも公開された。NYSEの持株会社であるインターコンチネンタル取引所（ICE）と米国預託決済機関（DTCC）をはじめ、ヘッジファンド系マーケットメイカーのシタデル、ステーブルコイン発行会社のテザー、グーグルクラウド、アーク・インベストなどがローンチパートナーおよび投資家として名を連ねた。

イム統括は「シタデル、ICEなど伝統金融の大物が戦略的投資家として参加し、次世代金融インフラ構築を共に進める」と述べた。

国内企業との協業も具体化した。レイヤーゼロはネクソンのブロックチェーン子会社「ネクスペース」と、パートナーシップに向けた了解覚書（MOU）を締結した。ネクスペースのゲームエコシステムを「Zero」に接続し、新たな事業可能性を模索する計画だ。

イム統括は「我々のミッションは、クリプトとステーブルコインの配管になることだ」とし、「Zeroを通じて、どのアプリケーションやブロックチェーンもオンボーディングできる環境をつくる」と強調した。