概要
- オンチェーン指標では、ビットコインの買いモメンタムが弱まり、利益状態にある供給比率が低下して、2022年および2018年の弱気相場初期と類似した局面だとした。
- 短期的には、ビットコインを1週間〜1カ月保有する投資家の平均取得価格である7万ドルのゾーンが強い上値の供給として機能し、短期の上昇幅が限定される可能性が高いと分析した。
- 米国のビットコイン現物ETFが純流入へ転じ、機関投資家需要の回復可能性を示唆する一方、オプション市場では恐怖に起因するヘッジ需要が減少し、より中立的なボラティリティ局面へ移行していると伝えた。
期間別予測トレンドレポート
オンチェーン指標では、ビットコイン（BTC）の買いモメンタムが足元で大幅に弱まったとの分析が出た。
オンチェーン分析会社のGlassnodeは4日（現地時間）、週間レポートで「（足元のビットコインの）30日移動平均の実現利益（Realized Profit）が約63%減少した」とし、「買い手側の需要モメンタムが大きく弱まったことを示唆している」と述べた。Glassnodeは「『利益状態にある供給比率（Percent of Supply in Profit）』も約57%まで低下し、-1標準偏差のレンジを下回った」として、「現在の市場局面が2022年および2018年の弱気相場初期と同様の文脈に入りつつあることを意味する」とした。
短期の上昇余地は限定的となる可能性が高いという。Glassnodeは「ここ数週間続いたレンジ相場は短期反発の可能性を残している」としつつ、「（ただし）ビットコインを1週間から1カ月保有する投資家の平均取得価格が7万ドル近辺に形成されており、この水準が『強い上値の供給ゾーン（overhead distribution zone）』として機能し、短期の上昇幅を抑える可能性が高い」と分析した。さらに「現物市場への流入は依然として低水準だが、足元のCVD（累積出来高デルタ）の動きを見ると、売り圧力が徐々に和らぐ兆しが見られる」と付け加えた。
上場投資信託（ETF）およびデリバティブ関連の指標にも言及した。Glassnodeは「足元では米国のビットコイン現物ETFが純流入へ転じ、機関投資家需要の段階的な回復の可能性を示唆した」とし、「デリバティブ市場のポジショニングはなお防御的な姿勢を維持している」と伝えた。また「オプション市場は2月のボラティリティ急騰後、落ち着きを見せている」とし、「恐怖に起因するヘッジ需要が減り、市場はより中立的なボラティリティ局面へ移行している」と述べた。
JOON HYOUNG LEE
gilson@bloomingbit.ioCrypto Journalist based in Seoul
