「サンキュー、トランプ」…ビットコイン、一時8%急騰

トランプ氏、SNSで暗号資産法案の可決を促す

米・イランの終戦交渉の可能性も影響

機関投資家、現物ETFが純流入に転じる

ビットコイン価格が一時8%近く急騰した。米国とイランの交渉可能性が取り沙汰される中、ドナルド・トランプ大統領が暗号資産の制度化を後押しする意向を示したことが好材料として作用したとの分析が出ている。

5日、コインマーケットキャップによると、ビットコインは同日午前4時20分ごろ、24時間前比7.8%高の7万4000ドルで取引された。その後はやや調整したものの、7万2000〜7万3000ドルで推移している。国内でも1億500万ウォン水準を維持している。3日に1億ウォン台を回復して以降、上昇基調を続けている。

中東情勢が予想より早く落ち着く可能性への期待が、投資家心理の回復に影響したとの見方が出ている。ニューヨーク・タイムズは4日（現地時間）、イラン情報当局が第三国を通じて間接的に米中央情報局（CIA）と水面下で接触し、紛争終結の条件を協議する提案をしたと報じた。ベンヤミン・ネタニヤフ・イスラエル首相が、米国とイランの秘密裏の意思疎通の可能性を把握し、ホワイトハウスに説明を求めたとも伝えられた。

トランプ大統領が暗号資産業界に友好的な姿勢を示したことも、ビットコイン価格上昇を促した要因として挙げられる。トランプ大統領は3日、SNSに「ジーニアス法案は米国を暗号資産の首都にするための第一歩であり、クラリティ法案はこの巨大で強力な産業を米国にとどめるための措置だ」とし、「銀行がジーニアス法を脅かし、損なっているが、これは容認できない」と投稿した。

トランプ大統領は昨年、ステーブルコインの制度化を明記したジーニアス法に署名したが、米主要銀行は制度上の抜け穴を塞ぐため追加法案が必要だとの立場を示している。暗号資産の法的分類を明確にするクラリティ法も、銀行の反対に阻まれ、上院を通過できなかった。

こうした変化の中、機関投資家の買いが続き、最近ではビットコイン現物上場投資信託（ETF）も約1カ月ぶりに純流入へと転じた。トレーダーTによると、4日に米国のビットコイン現物ETFに4億6145万ドル（約6765億ウォン）が純流入したと集計された。

足元で目立つ反発がみられるものの、市場ではビットコインの一段高を容易には見込みにくい雰囲気だ。押し目買いによる一時的な反発にとどまる可能性があるうえ、中東紛争の状況次第で投資家心理が急速に冷え込む恐れがあるためだ。

キム・ジンソン記者 jskim1028@hankyung.com