イラン戦争は長期化するのか…原油急騰で冷え込む投資心理［NY株式市場ブリーフィング］

イラン戦争の拡大懸念を受け、ニューヨーク株式市場の主要3指数はそろって下落した。国際原油価格も急騰した。

5日（現地時間）、ニューヨーク証券取引所（NYSE）でダウ工業株30種平均は前日比784.67ポイント（1.61%）急落し、4万7954.74で取引を終えた。S&P（スタンダード・アンド・プアーズ）500指数は38.79ポイント（0.56%）安の6830.71、ナスダック指数は58.5ポイント（0.26%）下落して2万2748.99で引けた。

セクター別では、生活必需品と資本財・サービス、素材が2%超下落し、不動産とヘルスケアも1%超下げた。エネルギーと一般消費財、テクノロジーのみが小幅高だった。

地政学的危機が再び高まり、投資心理が萎縮している。先に米国はホルムズ海峡とペルシャ湾一帯の安全確保を宣言した。しかし、タンカーが攻撃されたとの報道が伝わるなど、同地域の安全が担保されていないとの不安が広がっている。

さらにイランは近隣国にも攻撃を加えている。イランはバーレーンの製油施設をミサイルで攻撃した。アラブ首長国連邦（UAE）では、米軍が駐留するアル・ダフラ空軍基地近くにドローンが落下し、破片で6人が負傷、エネルギー施設が炎上した。

イラク・クルド人の拠点もイランの攻撃を受けた。ドナルド・トランプ米大統領が最近、イランおよびイラク・クルド人指導者との電話協議で、クルド人が地上部隊を投入すれば米軍による広範な航空支援と援護を提供すると提案したことを受けたものだ。

イラン情勢が長期化する兆しを見せる中、原油は急騰した。4月引き渡しの米WTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）先物は1バレル＝81.01ドルで、前日比8.51%上昇して引けた。2024年7月以来、1年8カ月ぶりの高値で、トランプ第2次政権発足後では最高水準となる。

戦争を巡る不確実性が増すにつれ、投資家の懸念も拡大している。CFRAリサーチのチーフ・インベストメント・ストラテジスト、サム・ストーバル氏は「投資家は米国がこの状況に対処できるのか疑問を持ち始めた」とし、「米国がホルムズ海峡を通過するすべての船舶を実際に護衛できるのか、またその負担が米国の財政にどのような影響を及ぼすのかという懸念が高まっている」と述べた。

エヌビディア（0.16%）、アップル（-0.85%）、マイクロソフト（1.35%）、アルファベット（-0.84%）、メタ（-1.07%）、テスラ（-0.1%）など大型ハイテク株はまちまちだった。押し目買いが入り、サービスナウ（5.73%）、アップラビン（5.33%）、セールスフォース（4.3%）などソフトウエア株は堅調だった。

バークシャー・ハサウェイは2.74%上昇した。2024年以降初めて自社株買いを再開すると明らかにした中、グレッグ・アベル最高経営責任者（CEO）が1500万ドル規模の自社株を買い入れたとの報道が伝わったためだ。

シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）のフェドウォッチ・ツールによると、フェデラル・ファンド金利先物市場は、6月まで政策金利が据え置かれる確率を66.1%と織り込んだ。前日の終盤には66.8%だった。

ジン・ヨンギ ハンギョンドットコム記者 young71@hankyung.com