ビットコインが7万5000ドルを再突破後に反落…アルトコインは週間で2桁上昇

ビットコイン（BTC）が7万5000ドルの節目を一時的に上回った後に再び下落する一方、主要アルトコインはそろって上昇し、市場全体に広がる反発基調が見られている。

17日、暗号資産（仮想通貨）専門メディアのコインデスクによると、この日のビットコインは取引時間中に7万5912ドルまで上昇した後、7万4372ドル水準へと押し戻された。上昇局面は新規買いの流入というより、デリバティブのポジション整理の影響が大きかったと分析されている。

コインデスクは「大規模な6万ドルのプットオプション・ポジションの清算過程で、マーケットメーカーがヘッジのため現物を買い、価格が上昇した」と説明した。その後、7万4400ドル近辺の主要サポートラインを再び下回り、追加上昇のモメンタムが乏しい様子も確認された。

市場全体では広範な反発が見られた。直近7日間でイーサリアム（ETH）は約13%上昇し、リップル（XRP）は11%、ソラナ（SOL）は9.7%上昇した。ドージコイン（DOGE）は9.5%、バイナンスコイン（BNB）は5%上昇し、主要資産の多くが5%超の上昇率を記録した。これはイラン戦争の前後以降で最も幅広い上昇局面と評価される。

今回の反発には機関投資家資金の流入も影響したとみられる。先週、ビットコイン現物上場投資信託（ETF）には約7億6700万ドルの純流入が発生し、3週連続で流入基調が続いた。年初に約30億ドル超の純流出が続いた流れから反転した格好だ。

ビットコインと金のリターン格差の縮小も注目される。今年に入って金に対して出遅れていたビットコインは、今月は金を上回るリターンを記録し、相関関係も改善する流れを示している。これにより「デジタル・ゴールド」のナラティブが再び意識される雰囲気だ。

市場では、米連邦準備制度理事会（Fed）の金融政策の方向性が短期ボラティリティの主要変数として指摘されている。連邦公開市場委員会（FOMC）は政策金利を3.5～3.75%で据え置く可能性が高いと織り込まれているが、ドット・プロットとジェローム・パウエル議長の発言が今後のリスク資産の値動きに影響を与えると見込まれる。

特に国際原油価格の上昇によるインフレ圧力と雇用の減速が同時に進む中で、政策の方向性を巡る不確実性が高まっている。市場は今回の会合結果そのものよりも、今後の金利経路に関するシグナルに注目している。