ビットテンソル共同創業者、サブネット報酬停止疑惑を否定　生態系の混乱続く

AI特化の分散型ネットワーク、ビットテンソル（TAO）で開発会社の離脱や運営権限を巡る論争が続くなか、共同創業者が関連疑惑を全面否定した。

暗号資産メディアのザ・ブロックが7月10日に報じた。ビットテンソル共同創業者のジェイコブ・スティーブス氏はX（旧ツイッター）で、「サブネット報酬を恣意的に停止したとの主張は事実ではない」と投稿した。あわせて「自分には報酬を止める権限はなく、一般のトークン保有者と同じ権限しか持っていない」と説明した。

報酬を巡る論争は、生態系の主要開発元であるコベナントAI（Covenant AI）が離脱を表明したことで浮上した。これに先立ち、同社創業者のサム・デア氏は、スティーブス氏が報酬停止やコミュニティー管理権限の制限、インフラ縮小、トークン売却を通じた圧力を加えたと主張した。そのうえで「ビットテンソルのガバナンスは分散化を装った芝居だ」と批判した。

これに対しスティーブス氏は、保有資産の一部を売却した事実は認めた。ただ、規模は投資全体の1%未満にとどまるとした。すべての取引についても、システム構造上、報酬に自然な影響を与えるものにすぎないと釈明した。

ただ、こうした説明にもかかわらず、コミュニティーの不信感はなお強いようだ。ビットテンソルは7月10日午後10時20分時点で、コインマーケットキャップ基準の前日比19.49%安となる264.80ドルで取引されている。