【分析】米・イラン協議決裂で空売り圧力拡大、ビットコインは短期下押し優勢

ビットコイン（BTC）は米国とイランの協議決裂を受け、空売り圧力が強まり、短期的な弱含みを示している。

クリプトクアントの寄稿者ダークポストによると、ビットコインは協議決裂の報道後に約3%下落し、7万ドル近辺まで下げた。地政学的緊張の緩和期待がしぼみ、投資家心理が急速に悪化したためだ。

売り圧力はとりわけデリバティブ市場で目立った。約1時間の間に、バイナンス（Binance）の先物市場で約10億ドルの売りが出て、下落が加速した。単なる価格変動ではなく、実際のポジション整理を伴う下げとみられる。

ファンディングレートもマイナス圏に転じた。足元では約マイナス0.0065%で、ショートポジションが市場を主導していることを示す。一般に、ファンディングレートが基準値を下回ると、空売り需要が過度に偏った状態と判断される。

もっとも、こうした極端なショート偏重は、逆に短期的な反発の兆しと受け止めることもできる。過去にも、市場参加者の方向感が一方向に過度に傾いた局面では、相場が逆方向に動いた例があった。

ただ、ダークポストは現在のような弱気局面では、反発しても上昇幅と持続性は限られる公算が大きいと分析した。