「ビットコイン、円買い介入が変数で警戒…過去には最大30%調整後に反発」

日本による円（JPY）買い介入の可能性が取り沙汰されるなか、ビットコイン（BTC）の追加調整の可能性が指摘されている。

26日、暗号資産（仮想通貨）専門メディアのコインテレグラフによると、日本当局の為替市場介入が現実化した場合、ビットコインが高値から約30%の調整を受ける可能性があるとの見方が示された。実際、過去2回の円買い介入局面では、ビットコインは高値から約30%下落した後に底打ちし、その後100%超反発する動きを見せた。

円買い介入は、日本政府がドルを売って円を買い、急速な円安を和らげる措置だ。最近、米連邦準備制度理事会（FRB）と日本当局の為替協調に関する発言に加え、ドル／円を巡る「レートチェック」の兆候が観測され、市場の警戒感が強まっている。

暗号資産アナリストのミキブル・クリプトは「同じシナリオが再び展開される可能性がある」とし、「ビットコインはまず下落し、その後反発する動きとなり得る」と述べた。この場合、ビットコイン価格が6万5000〜7万ドルのレンジまで押し下げられる可能性があるとの見通しも示された。

オンチェーン指標は、なお明確な底打ちシグナルは出ていないとの見方に傾いている。データ分析会社アルフラクタルによると、未実現損益指標（NUPL）は下落基調にあるものの、依然として0ラインを上回っており、市場参加者の多くがなお含み益の状態にあることを示している。

アルフラクタルは「過去のサイクルでは、ビットコインの真の底はNUPLがマイナスに転じた後に形成された」とし、「現時点では、まだ全面的な投げ売り局面と見るのは難しい」と説明した。一方で、「この過程は痛みを伴う可能性があるが、しばしば中長期的に重要な買いの機会を提供してきた」と付け加えた。