解熱・鎮痛薬も中国が掌握…米国を圧迫するもう一つの武器

バッテリー·旧型チップ·薬品…供給網を掌握

希土類以外に米国を圧迫する中国の別のカードがあるという分析が出た。

6日付のウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)は、中国がリチウムイオン電池、旧型(成熟プロセス)半導体、医薬品原料の3分野の供給網を掌握していると伝えた。希土類のようにこれら3部門が武器化する可能性が大きいという意味だ。

中国は数十年にわたる産業政策に支えられ、これら3部門で供給網を掌握した。中国企業が供給網を占めるようになり、世界市場に安価な製品を大量に投入し始めた。以後、中国当局の輸出統制で競合国を脅かしているというのがWSJの分析だ。

電気自動車・家電・エネルギー貯蔵装置などに使われるリチウムイオン電池関連では、世界の二大電池生産企業がまさに中国の寧徳時代(CATL)と比亜迪(BYD)だ。リチウムイオン電池の市場占有率はCATLとBYDがそれぞれ28%、12%の水準だ。

中国は最近、リチウムイオン電池製造技術の海外流出を防ぐため統制を強化している。

旧型半導体の製造能力の面で中国の比重は2015年の19%から2023年の33%に上昇した。中国は半導体自立のため数十億ドルを投じて製造施設を構築した。各国は中国の旧型半導体の過剰供給で収益性が悪化し、市場から押し出されつつある状況だ。

一部の医薬品原料の供給網でも中国の比重がかなり高まった。昨年米国が輸入した医薬品の有効原料に関し、鎮痛・解熱剤イブプロフェンの90%、ビタミンCの74%、解熱・鎮痛剤アセトアミノフェンの72%が中国産であることが分かった。

アセトアミノフェンはタイレノールの主成分だ。米国はインド製ジェネリック薬への依存度が高い。ただしインド製ジェネリック薬の有効原料のかなりの部分は中国から供給されている。

WSJは「医薬品を政治的手段として使うのは敏感な問題になり得るため、中国が供給中断を脅かすことはないだろう」としつつも、「2020年3月に新華社通信が中国が医薬品・医療用品の輸出を統制すれば米国でコロナが拡大すると指摘したことがある」と伝えた。

北京=キム・ウンジョン特派員 kej@hankyung.com