ウォール街で再び浮上した「AIバブル論」

エヌビディア・AMD、再び同時急落

ホワイトハウス "連邦レベルの支援はない"

エヌビディアをはじめAMDなどのハイテク株が相次いで下落した。人工知能(AI)関連の株が過大評価されているという懸念が強まったためだ。

6日(現地時間) 米ニューヨーク証券取引所によると、エヌビディアは前日比3.65%安の188.08ドルで取引を終えた。3取引日間で約9%下落した。競合のAMDは7.27%急落し237.70ドルを記録した。株価の急落で時価総額も3869億ドルに縮小した。

「AIバブル論」が再燃すると大型ハイテク株の売りが続いたとみられる。ラウンドヒル・インベストメントの最高経営責任者(CEO)デイブ・マザは「今日の売りは現実認識への調整に近い」とし、「株価は業績を大きく先行しており、株価をさらに押し上げる新たなモメンタムがない状況では投資家は利益確定を行いやすくなる」と述べた。ウェルズ・ファーゴのグローバル株式部門投資責任者サミール・サマナも「AI楽観論はピークに達したようだ」として、「投資家の疲労感と警戒心が高まっている」と強調した。

デイビッド・サックス ホワイトハウスのAIおよび暗号通貨担当責任者が、AI産業に対する連邦政府の金融支援はないだろうと明言した点も株価下落に影響を与えた。彼はこの日Xで「AIに対する連邦の救済資金はない」と述べ、「米国には最低5つの主要企業があり、1社が失敗すれば別の企業がその座を占めるだろう」と語った。先にオープンAIの最高財務責任者(CFO)サラ・フライアーは赤字の状態で1兆4000億ドル規模の投資計画を明らかにし、政府に資金調達を保証するセーフガードを設けるよう提案していた。

この日エヌビディアとAMDだけでなくAI関連企業の株価が一斉に下落した。クアルコムとブロードコムは前日比それぞれ3.63%、0.94%下落した。ブルームバーグ通信によればオラクルの株価は9月10日に記録した36%の上昇分をほぼ返した。当時オラクルはOpenAIとのクラウド契約をもとに攻撃的な売上見通しを示し、株価が急騰していた。

ハン・ミョンヒョン記者 wise@hankyung.com