バンガード、ビットコイン・イーサリアムなどの仮想資産ETFの取引を許可

世界第2位の資産運用会社バンガード（Vanguard Group）が自社プラットフォームで仮想資産（暗号資産）をベースとする上場投資信託（ETF）とミューチュアルファンドの取引を許可することを決めた。

現地時間2日、ブルームバーグによると、バンガードは火曜日からビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）、XRP（エックスアールピー）、ソラナ（SOL）など特定の仮想資産を主要資産として保有するETF·ミューチュアルファンドを自社プラットフォームで取引可能な商品に分類する予定だ。

これはデジタル資産市場が10月初め以降約1兆ドル規模の時価総額の減少を経験しているにもかかわらず下された決定である点で市場の関心を集めている。

業界では今回の措置がバンガードの保守的な方針に重要な変化が現れた兆候だと評価している。これまでバンガードは仮想資産は変動性と投機性が高く長期投資ポートフォリオに適していないという立場を維持してきたが、このような方針を事実上覆したものだ。