AIインフラが押し上げた金属価格…リチウム・銅、金とともに上昇傾向

今年、産業用金属の価格が金と類似した水準の上昇傾向を示し、市場の注目を集めている。人工知能(AI)インフラの構築とエネルギー転換の需要が重なり、主要金属の価格は概ね強含みとなった。

21日(現地時間)のCryptoPolitan報道によれば、2025年に入ってから銅価格は年初比で34%以上上昇し、鉄鋼は27%、アルミニウムは14%上昇した。リチウムも約30%上昇し、金と同様の年間パフォーマンスを記録した。

ブルームバーグでコモディティ指数商品を担当するジム・ウィーダーホールド(Jim Wiederhold)は「世界経済は化石燃料中心の構造から金属基盤の技術へ移行している」「未来は金属によって駆動される」と述べた。

AIデータセンターの構築や電力網の拡張、電気自動車とエネルギー貯蔵装置の普及拡大が金属需要を押し上げる主要因と見なされている。半導体、サーバー、電力設備など多くの先端産業が銅・アルミニウム・鉄鋼の組み合わせに依存している点も価格上昇を裏付けた。

供給の混乱も価格上昇圧力を強めた。今年5月、コンゴ民主共和国でアイヴァンホー・マインズのカモア・カクラ銅鉱山が洪水で稼働を停止し、その後チリでは主要鉱山のトンネル崩落事故が発生した。インドネシアではフリーポート・マクモランのグラスバーグ鉱山が地すべりの被害を受け、供給減が続いた。

リチウム市場では中国政府がCATLの主要鉱山の一つの操業を一時停止させたことで価格変動性が拡大した。アルミニウムや鉄鋼の生産者はウクライナ戦争に伴うエネルギー価格上昇とAI産業の電力需要増加によりコスト負担が増している。INGは中国のアルミニウム生産が上限近くに達しており、追加供給余力が制限されると分析した。

貿易政策も市場の変動性を高めた。ドナルド・トランプ米大統領は鉄鋼とアルミニウムの輸入品に50%の関税を承認し、電線やチューブなど銅含有量の高い製品にも同じ関税を適用した。関税発表直後、トレーダーは関税実施前に物量を確保するため海外倉庫に保管されていた銅を米国に移送し、価格は急騰した。

その後、原鉱(raw ore)が関税対象から除外されることが確認され、価格は一部調整を受けたが、供給の不安は解消されていないとの評価だ。LPLファイナンシャルのアダム・ターンキスト(Adam Turnquist)上級テクニカル・ストラテジストは「ロンドン金属取引所(LME)の倉庫からの銅の引き出し要求が増加し、世界的な供給不足懸念が強まった」と述べた。

生産者も対応に乗り出している。ジェフリーズ・リサーチによれば、グレンコアは2025年に85万トン程度の銅生産量を、2028年に100万トン、2035年に160万トンまで拡大する計画だ。東南アジアではインドネシアのアルミニウム精錬所が精製設備の拡張に着手した。

ブルームバーグでコモディティ・暗号資産指数商品を統括するジグナ・ギブ(Jigna Gibb)は「エネルギーと産業用金属は最近ポジショニングが最も速く増えている資産群であり、実物中心の取引比率が拡大している」と述べた。

市場ではAIの電力消費拡大が中長期的に金属需要を引き続き刺激すると見ている。アルミニウム精錬は安価な電力が必須であり、データセンターの増設で電力コスト負担が増すと供給条件はさらにタイトになり得ると分析されている。ウィーダーホールドは「予想される需要を満たすには供給が十分でない可能性がある」と述べた。