金でも銀でもないのに「なんてこった」…1年で120%超の急騰に「びっくり」

原材料フォーカス

金・銀に続きプラチナも『ラリー』…38年ぶりの最大急騰

昨年1年間で121%上昇

EUの内燃機関車規制緩和などが影響

国際プラチナ価格は2025年の1年で120%以上上昇し、年間ベースでは1987年以降38年ぶりの最大上昇率を記録した。

31日、米国ニューヨーク商業取引所によれば、この日のプラチナ先物価格はトロイオンス当たり2148ドル付近で取引された。昨年12月26日には2534.70ドルで史上最高値を付けた。2025年の年間上昇率は121%に達した。白金族金属であるパラジウムも今年80%上昇した。米国の関税をめぐる不確実性や金・銀など他の金属価格の急騰がプラチナ価格を押し上げた。

特に12月16日に欧州連合（EU）が2035年から内燃機関車の販売全面禁止の方針を撤回したこともプラチナ価格の上昇に拍車をかけた。EU執行委員会は2035年以降の新車の二酸化炭素排出削減量を当初目標の100%から90%に引き下げることにした。EUが2035年から電気自動車のみを許可するという当初計画から後退し、一部の内燃機関車の販売も可能になったのだ。

プラチナは産業用途の約40%が自動車の触媒コンバーター製造に使われる。触媒コンバーターは内燃機関のエンジンから排出される有害ガスを浄化する装置だ。三菱フィナンシャルグループは「EUの措置は白金族金属にステロイド注射をしたようなものだ」と評価した。EUの措置でプラチナ先物価格は12月だけで21%以上上昇した。

医療機器、電子製品分野でもプラチナの需要は着実に増加している。医療機器では診断装置やがん治療機器に使われるプラチナの使用量が大きく増えた。

米国政府が最近、プラチナとパラジウムを経済と国家安全保障に不可欠な「重要鉱物」の一覧に含めたこともプラチナ価格に影響を与えた。関税措置などが予想され、現物が先に米国へ大量に流入し、その影響で他地域では供給がひっ迫した。中国で2025年11月に白金族金属の先物取引が開始されたことも価格上昇をあおった。大規模な投機マネーが流入し、広州先物取引所は価格制限幅を調整した。

供給不足も価格上昇の要因だ。主要生産地である南アフリカ共和国の生産量が減少した。電力不足、鉱山インフラの老朽化、鉱山投資の減少などの影響である。世界プラチナ投資協議会（WPIC）は2025年のプラチナ生産量が前年より2～6%減少し、5年ぶりの最低水準に落ちると推定した。

最近のプラチナ価格は専門家の予想を上回っている。2025年10月末、ロイター通信がアナリストやトレーダーらプラチナ専門家30人を対象に行った調査で、2025年のプラチナ価格見通し（中央値）はトロイオンス当たり1249.50ドルだった。当時のプラチナ価格は1500ドル以上で、専門家らは年末に価格下落を見込んでいた。同じ調査での2026年のプラチナ価格見通しはトロイオンス当たり1550ドルだった。

キム・ジュワン記者 kjwan@hankyung.com