概要
- ビットコインが9万1000ドル、50日指数移動平均線（EMA）の抵抗線の下で軟調な推移を続けているとした。
- 米国の現物ビットコインETFで約6億8000万ドルの純流出が発生し、先物市場でも売り優勢となっていることが投資家心理の重しになっていると伝えた。
- 9万ドルの支持線を維持し50日指数移動平均線（EMA）を回復すれば9万4588ドルまで上昇する可能性がある一方、割り込めば8万6420ドル近辺まで調整する可能性もあると分析した。
ビットコイン（BTC）は、上場投資信託（ETF）からの資金流出と先物市場における弱気シグナルが重なり、9万1000ドルを下回る水準で軟調な推移が続いている。短期的なテクニカル抵抗を上抜けできない中、投資家心理もやや冷え込んでいる。
12日、経済専門メディアのFXStreetによると、ビットコインは取引開始直後に9万2519ドルまで上昇したものの、その後は下落に転じて9万1000ドルを割り込んだ。現在は50日指数移動平均線（EMA）の9万1548ドル近辺で上値を抑えられ、方向感を探っている。
足元では機関投資家需要の鈍化も重荷となっている。米国の現物ビットコインETFでは、先週およそ6億8000万ドルの純流出が発生した。4日連続で資金が流出し、ETF経由の機関投資家の買いが弱まっているとの見方が出ている。
デリバティブ市場でも売り優勢の動きが確認される。直近24時間では、ビットコイン先物ポジションの約50.9%が下落に賭けるポジションと集計され、ロング・ショート比率は0.96となった。短期的に市場参加者が慎重姿勢を維持していることを示唆する。
マクロ環境もビットコインに追い風とは言い難い。米国と一部諸国の地政学的緊張が続く中、米連邦最高裁の関税を巡る判断を控えた不透明感や、トランプ大統領のクレジットカード金利上限に関する発言などが、市場全体のリスク回避姿勢を刺激している。
一方で、短期の反転材料も残る。今週発表予定の米国の12月消費者物価指数（CPI）は市場の主要な注目点だ。市場ではコアCPIが2.8%程度まで鈍化する可能性が取り沙汰されており、インフレ圧力が和らげば2026年初の政策金利引き下げ期待が再燃するとの見方も出ている。一般に利下げ期待は、ビットコインのような高リスク資産に追い風となりやすい。
同メディアは「ビットコインが9万ドルの支持線を維持し、50日指数移動平均線（EMA）を回復すれば、上昇トライは9万4588ドル水準まで続く可能性がある」と分析した。一方で「モメンタム指標は依然として明確な回復シグナルを示していない」として、「9万ドルを割り込めば、8万6420ドル近辺まで調整する可能性も残る」と付け加えた。
