スタンダード・チャータード「2026年はイーサリアムの年…相対的な強さを見込む」

グローバル銀行のスタンダード・チャータードは、2026年をイーサリアム（ETH）の年と位置づけ、ビットコインに対するイーサリアムの相対的なアウトパフォームを見込んだ。短期の価格見通しは一部引き下げたものの、構造的なファンダメンタルズの改善を根拠に、中長期の上昇余地は維持した。

12日、暗号資産（仮想通貨）専門メディア「ザ・ブロック」によると、スタンダード・チャータードのデジタル資産リサーチ責任者ジェフリー・ケンドリック氏は最新レポートで「2026年は2021年と同様にイーサリアムの年になる」とし、「ブロックチェーンとオンチェーン商品の採用が拡大するにつれ、イーサリアムは市場を意味のある形で上回る」と述べた。

一方でスタンダード・チャータードは短期の価格目標を調整した。イーサリアムの2026年末の目標価格を従来の1万2000ドルから7500ドルに引き下げ、2027年と2028年の見通しもそれぞれ1万5000ドル、2万2000ドルへ下方修正した。反面、長期見通しは上方修正し、2029年末3万ドル、2030年末4万ドルという新たな目標値を提示した。

銀行は、ビットコインの期待外れのパフォーマンスがデジタル資産全体のドル建てリターンを抑制していると評価しつつも、相対的な観点ではイーサリアムの追い風が強まっていると分析した。特に、イーサリアムがステーブルコイン、実物資産のトークン化（RWA）、分散型金融（DeFi、ディファイ）の領域で確固たる地位を維持している点を主要な根拠として挙げた。

スタンダード・チャータードは、イーサリアムとビットコインの価格比率（ETH/BTC）が2021年の高値水準である0.08近辺へ段階的に回帰する可能性があると見込んだ。これは、ネットワークの拡張性とオンチェーン活用度の面で、イーサリアムが構造的な優位性を持つとの判断による。

資金フローの面でも、イーサリアムは相対的に底堅いとの評価だ。レポートは、デジタル資産の上場指数商品や企業の財務資産への組み入れの流れが全体として鈍化したものの、イーサリアムはビットコインに比べ相対的に下支えが強いと説明した。とりわけ、イーサリアム中心の企業財務戦略を採用したビットマイン・イマージョンが流通量の約3.4%を保有しており、中長期的に5%まで拡大する計画だという点に言及した。

ステーブルコインとトークン化された実物資産市場に対する楽観的な見通しも維持された。スタンダード・チャータードは、両市場の規模が2028年までにそれぞれ2兆ドルに達すると予測し、現時点ですでに半分超がイーサリアム・ネットワーク上で運用されていると分析した。

ネットワーク指標も前向きに評価された。足元でイーサリアムの取引件数は過去最高を更新しており、このうち35〜40%がステーブルコイン取引によるものだという。昨年12月に適用されたフサカ・アップグレードを含むレイヤー1の処理能力拡大計画も、中長期の時価総額上昇にとって重要な変数として挙げられた。

加えてスタンダード・チャータードは、米国における規制環境の改善可能性も変数として示した。銀行は、米議会で議論中のクラリティ法案が第1四半期中に成立した場合、株式市場とともにビットコインが上半期に過去最高値を更新し得るとし、これはイーサリアムの長期的な上昇シナリオにもプラスに作用し得ると分析した。