「ビットコイン・イーサリアムETF、3カ月ぶり最大の週間資金流入…機関投資家マネー再流入の兆し」

米国上場のビットコイン（BTC）およびイーサリアム（ETH）の現物上場投資信託（ETF）が、3カ月ぶりに最大の週間純流入を記録した。短期の裁定取引ではなく、中長期志向の機関投資家資金が再び流入しているとの見方が出ている。

19日、暗号資産（仮想通貨）専門メディアのコインデスクによると、先週、米国上場のビットコイン現物ETF11本には合計14億2000万ドルの純流入があった。これは昨年10月第2週以降で最大規模となる。このうち、ブラックロックのビットコインETFに10億3000万ドルが流入し、全体の流れを主導した。

イーサリアム現物ETFもそろって堅調だった。同期間、イーサリアムETFには4億7900万ドルの純流入が入り、10月初旬以降で最大の週間流入規模となった。ブラックロックのイーサリアムETFには2億1900万ドルが入った。

年初来の累計では、ビットコインETFは12億1000万ドル、イーサリアムETFは5億8490万ドルの純流入を記録している。

市場では今回の資金流入の性格に注目が集まっている。専門家は、その相当部分が価格上昇に賭ける純買いのポジションであり、過去にリターン差を狙った「キャッシュ・アンド・キャリー」裁定取引とは趣が異なると評価する。ETF買いとCME先物売りを組み合わせる戦略の収益性が低下するなか、より長期志向の機関投資家資金が再び市場に入っているとの分析だ。

価格動向もこれを映している。今月に入ってビットコインは約6%上昇し、9万3000ドル前後で取引されており、イーサリアムは約8%上げて3200ドル台を回復した。

同メディアは「ETFへの資金流入と価格変動の相関は、機関投資家資金が市場構造を主導していることを示唆する」とし、「2025年末にETFへの関心があったにもかかわらず価格が冴えなかった局面とは異なる流れだ」と分析した。さらに「今年第1四半期に見込まれる規制環境の変化やマクロ要因を前に、機関投資家が先回りしてポジションを構築しているようだ」と付け加えた。