ヴァンエック「ビットコイン急落はレバレッジ解消の過程…下落要因の多くは解消」

ビットコイン（BTC）が直近1週間で約19%急落し、6万ドル台半ばへ押し下げられるなか、今回の下げは単一イベントによるパニック的崩壊というより、過度に積み上がっていたレバレッジが構造的に解消される過程だとする分析が示された。

ヴァンエック（VanEck）でデジタル資産リサーチを統括するマシュー・シーゲル氏は6日（現地時間）、自身のXで「今回の調整は、歴史的に極端な水準まで膨らんでいたレバレッジが急速に縮小する過程で生じた結果だ」としたうえで、「無秩序な清算というより、ポジション縮小に近い流れだ」との見方を示した。

実際、ビットコイン先物の未決済建玉（OI）は、わずか1週間で約610億ドルから490億ドル程度へと20%超減少した。昨年10月初旬に未決済建玉が900億ドルを上回っていたことを踏まえると、市場は高値比で45%超のレバレッジをすでに解消した格好だ。同期間、ビットコイン価格もほぼ同程度の調整を受けた。

シーゲル氏は「価格とレバレッジの減少幅がほぼ対称的に動いた点は、市場が無秩序な崩壊を経験していないことを示唆すると同時に、典型的な降伏局面がまだ現れていないことを意味する」と説明した。直近1週間に暗号資産市場全体で発生した清算規模は約30億〜40億ドルで、このうちビットコイン先物の清算は20億〜25億ドル程度と集計された。

今回の調整は、暗号資産を取り巻く外部環境の悪化とも連動しているとの評価だ。シーゲル氏は「人工知能（AI）投資のナラティブが揺らぎ、リスク資産全般の選好が弱まった」とし、「それがビットコイン採掘企業と連動した売り圧力につながった」と分析した。大規模なAI）インフラ投資への懐疑論が広がるなか、データセンター転換を進めてきた採掘企業が資金調達や財務負担を軽減するため、ビットコイン売却に動いたという。

政策・ガバナンスリスクも再び意識されている。同氏は、トランプ一族と関連するワールドリバティファイナンス（WLFI）の不透明な持ち分変動の事例に触れ、「暗号資産エコシステムの一部には依然として情報の空白が存在し、それが投資心理を冷やしている」と指摘した。

価格変動性の面では、過去の下落局面とは異なる特徴も出ている。ビットコインは現在、高値比で約50%に迫る調整を記録している一方、90日実現ボラティリティは約38%で、2022年の弱気相場当時（70%超）の半分程度にとどまっている。シーゲル氏は「大幅な価格調整にもかかわらずボラティリティが相対的に低い点は、下方リスクの相当部分がすでに吸収されたことを示唆する」と評価した。

テクニカル指標も極端な売られ過ぎ局面に入った。ビットコイン先物チャートベースのRSIは21以下まで低下しており、過去に何度も価格の安定や短期反発の前兆として機能してきた水準だ。

シーゲル氏は「4年サイクル論では調整局面がなお進行中である可能性はあるが、過去の事例をみると下落過程で複数回、意味のある反発局面が形成された」とし、「長期ポジションは維持しつつ、レバレッジ・ポジション・テクニカル指標が同時に洗い流される局面で段階的にアプローチする戦略が合理的だ」と助言した。さらに「現在の価格帯は短期のタイミングというより、1〜2年の時間軸でリスク対比の妙味が高まっている」と述べ、「きょう現物ビットコインを追加購入した」と明かした。