今週は米CPI・雇用指標など4大材料…ビットコインの短期方向性の試金石

今週、米国の主要経済指標と米連邦準備制度理事会（Fed）関係者の発言が、ビットコイン（BTC）をはじめとする暗号資産市場の短期的な動きを左右する主要材料として浮上している。

9日、暗号資産（仮想通貨）専門メディアのBeInCryptoによると、今週の市場ではFed関係者の発言、雇用指標、新規失業保険申請件数、消費者物価指数（CPI）の4つのイベントが、今週の注目点として挙げられている。これらの指標は政策金利の軌道と流動性見通しに影響し、ビットコインの価格サイクルの主要な原動力として作用してきた。

まず9日（現地時間）には、Fed理事のポッドキャスト・インタビューが予定されている。発言を前に、市場では見方が分かれている。ステーブルコインに対する比較的柔軟な姿勢が暗号資産エコシステム全体にプラスに働き得ると評価する向きがある一方、金融政策スタンスがタカ派的と受け止められれば、リスク資産全般の重しになり得るとの懸念も出ている。

11日には米雇用報告が公表される。市場予想では、新規雇用の増加幅が前回より小幅に改善する水準が示されている。雇用指標が予想を下回れば、Fedの早期利下げ期待が強まり、ビットコインには短期的に追い風になり得るとの見方もある。ただし、雇用減速が景気後退懸念につながる場合、リスク回避姿勢が強まる可能性も否定できない。

12日に公表される新規失業保険申請件数も、短期的なボラティリティを高め得る指標として挙げられる。足元の申請件数増加は、暗号資産市場での清算拡大や価格の急変と重なって現れた経緯がある。これを金融緩和のシグナルと解釈する投資家がいる一方で、短期的には市場不安を増幅させ得るとの指摘も出ている。

最も重要な分岐点は、13日に公表される1月の消費者物価指数（CPI）とコアCPIだ。インフレ指標はFedの政策方向を見極める上での主要材料であり、最近の物価鈍化基調はリスク資産選好を支えてきた。

一方、物価上昇率が予想を下回れば、2026年の利下げ期待が再び意識され、ビットコインの反発余地が強まる可能性がある。反対に、物価が再び上向けば、金利高止まり長期化への警戒が強まり、暗号資産市場全体の重しとなる公算が大きい。