ビットコインの採掘難易度が11%急落…2021年の中国による採掘規制以降で最大の下げ幅

ビットコイン（BTC）の採掘難易度が約11%低下し、2021年の中国による採掘規制以降で最大の調整幅を記録した。価格の急落に加え、米国での寒波による電力供給の支障が重なり、採掘事業者の離脱が加速した影響とみられる。

9日、暗号資産（仮想通貨）専門メディアのコインデスクによると、今回の調整によりビットコインの採掘難易度は約141.6兆から125.86兆へ低下した。採掘難易度は平均10分のブロック生成間隔を維持するため約2週間ごとに調整され、今回の低下はネットワークに参加する採掘機器の数が急減したことを意味する。

今回の調整はビットコイン価格の下落と重なって起きた。ビットコインは昨年10月に付けた高値から大きく下落し、足元では6万9000ドル台まで押し下げられた。これを受け、電力コストの高い地域や旧式機器を使用する採掘事業者を中心に稼働停止が相次いだとの見方だ。

採掘収益性の指標であるハッシュプライス（hashprice）は、高値時のペタハッシュ当たり約70ドルから現在は35ドル程度へと半減した。一部の採掘企業は採算悪化を理由に、採掘から人工知能（AI）演算向けデータセンター事業へ軸足を移していると伝えられた。

加えて、米テキサスを中心とする強力な冬の嵐も重荷となった。電力網の運用機関が住宅向け電力の確保のため使用抑制を要請したことで、上場採掘企業の1日当たりのビットコイン生産量が60%以上減少した例も出た。

ただ、採掘難易度の低下はネットワークの観点では自浄作用として働くとの評価もある。競争が緩和され、稼働を続ける採掘事業者の収益性が相対的に改善し得るためだ。

一方、市場では過去にも採掘難易度の急落後に採掘事業者の“降伏”局面が終盤を迎え、価格が安定あるいは反発した例があった点に注目している。採掘事業者が運営コストを賄うため保有ビットコインを売却する動きが一巡すれば、市場への下押し圧力が和らぐとの見方だ。