毎日1,000ウォンずつ買ってみるか…暗号資産の弱気相場で「積立買い」に注目

レンディングは強制清算に注意

最近、ビットコインなど暗号資産の価格変動性が高まるなか、直接売買に加え、購入時点や銘柄を分散する投資サービスへの関心も強まっている。ただし、暗号資産取引所ごとにサービス利用条件が異なり、場合によっては強制清算のリスクもあるため注意が必要だとの指摘も出ている。

21日、暗号資産業界によると、アップビット・コインワン・コビットの3取引所は積立買い（コインを集める）サービスを提供している。このサービスは、利用者が毎日（または定められた周期ごとに）一定金額を自動で購入する仕組みだ。対応銘柄の範囲は取引所ごとに異なる。コインワンはビットコインを含む10種類の暗号資産を対象に積立買いを支援する。アップビットとコビットはビットコイン、イーサリアム、リップル、ソラナなど4資産のみ積立買いが可能だ。自動購入の特性上、市場が急落しても購入が継続され得るうえ、対象資産自体の変動性が大きいだけに、元本割れの可能性が依然として高い点には注意が必要だ。

コイン貸付（レンディング）サービスは主に暗号資産価格が下落する局面で収益を得る方法として用いられる。暗号資産を借りた直後に売却し、後に価格が下がった時点で市場で暗号資産を買い戻して返済すれば、差益を得られるためだ。株式市場で空売りで収益を得る仕組みと構造は同じだ。

ただし、コイン貸付サービスは、担保価値に対する貸付資産価値の比率を指す「レンディング比率」が上昇すると、担保資産と貸付資産の双方が強制清算され得るため注意が必要だ。強制清算の基準は取引所ごとに異なる。アップビットはレンディング比率が92%に達すると強制清算に入る。ビッサムとコインワン、コビットはレンディング比率が95%以上なら強制清算する。

業界関係者は「市場が急変する際には清算が急速に進む可能性がある」とし、「利用者は担保維持条件と手数料・利息コスト、清算基準などを綿密に確認すべきだ」と助言した。

チョン・ウィジン記者