ビットコイン、7万5000ドル割れが18日目…専門家「短期的に回復を試す可能性」

ビットコイン（BTC）は7万5000ドルを下回る水準で18日連続で取引され、投資家心理が冷え込んでいる。ただ、マクロ不確実性の中でも一部のオンチェーン・デリバティブ指標に改善の兆しがみられ、短期反発の可能性が取り沙汰されている。

23日（現地時間）、コインテレグラフは複数の専門家の分析を引用し、「2月6日に記録した6万200ドルがサイクルの底値だと断定するのは時期尚早だが、流動性懸念や米ハイテク株のバリュエーション負担がある中でも、マイニング指標の回復と先物のポジショニング変化が重なり、ビットコインは短期的に7万5000ドル回復を試す可能性がある」と指摘した。

足元のビットコインは、世界株式市場の調整や、ドナルド・トランプ米大統領による基礎輸入関税の15%引き上げ決定といったマクロ要因の影響を受け、日中に6万4200ドルまで下落した。リスク回避姿勢が強まり、弱含みの流れが続いている。ただ、過去の事例では、流動性環境の緩和を示すシグナルが現れると価格が急速に反発する傾向がみられた。2020年3月、米連邦準備制度理事会（Fed）が資金市場支援を拡大した後に数カ月間急騰した例が代表的だ。

需給面では一部に変化が観測される。CMEのビットコイン先物市場では、大口投機筋が最近、ネットショートからネットロングへ転じたことが示された。過去にも、こうしたポジション変化は主要な底値局面と重なったケースがある。

マイニング指標も安定のサインを示している。1月にハッシュレートが約25%急減した後、現在は大半が回復した状態だ。2024〜2025年に投入された最新のASIC機器は、kWh当たり0.07ドルの電力コスト環境でも収益性を維持できると分析されている。これは、マイナーの売り圧力が急拡大する可能性が限定的であることを示唆する。

市場では、短期的なボラティリティは続き得るものの、構造的な崩壊よりもレンジ内で底固めが進む局面となる可能性が高いとの見方が優勢だ。最終的には、流動性環境とリスク資産選好の回復の有無が、今後の7万5000ドル水準回復を試す上での焦点となりそうだ。