原油高が追い風に超上昇…ドル指数は100に接近

安全資産色が強かったエネルギー輸入国・日本の円は下落

「為替市場は当面、エネルギー自立の有無で動く」

昨年以降、下落基調が続き安全資産としての地位が大きく損なわれていたドルは、今回の米国による対イラン空爆を受けて急騰し、再び息を吹き返した。今回のドル高は、従来と異なり、米国がシェールオイルによって原油の純輸出国となった影響が大きいとの見方が示された。

3日（現地時間）の欧州市場で、ICEドル指数（DXY）は99.197と0.8%上昇した。前日に0.9%上昇したのに続き、2日連続で大幅高となっている。これは昨年8月初旬に一時100を上回って以来の高水準だ。この日、ロイターは、対イラン空爆後のドル急騰は伝統的な安全資産選好とは異なり、エネルギー部門の影響がより大きいと指摘した。

昨年、トランプ氏がホワイトハウスに復帰して以降、米ドルは市場の不安や変動性が高い局面で弱含む場面が目立っていた。米国の経済政策の不確実性が極めて大きく、国内外の政治的混乱も背景にあったためだ。このため、ドル価値下落取引（debasement trade）が広がった。安全資産としてのドルの地位は、ほぼ終わったかのように評価されてきた。

トランプ政権は、ドルの地位は維持しつつも、貿易相手国が人為的に通貨安を操作しているとして、数年続いたドル高をドル安へ転じさせようとしてきた。しかし、世界的な政治・金融ストレス局面でもドルが弱含むという事実は、米資産に過度に投資してきた海外投資家の行動も変化したことを示唆するとロイターは分析した。

ロイターは、今回のドル高は、見込まれるエネルギー価格の上昇で最も打撃を受ける経済圏の通貨から離れようとする自然な動きに近いと指摘した。

つまり、ドル以上に安全資産として取引されることの多い日本円が、対イラン空爆後に下落したのは、原油やガスなどエネルギーの大半を輸入する日本が受ける打撃を織り込んだものだという。

そのため円は今回は安全資産としての買いを得られず、2日に対ドルで1%超下落した。日本の巨額のエネルギー輸入額と、日本の原油輸入量のほぼ70%がホルムズ海峡を経由しているという事実が反映された。

中国人民元も同様だ。

世界最大の原油輸入国である中国は、特にイラン産原油の輸出量の約80%を輸入するほどホルムズ海峡への依存度が高い。とりわけイラン産原油は西側の制裁により価格が安いが、この割安な原油の供給を受けられるかどうかが不透明な状況にある。人民元は最近、急騰基調を示していたが、前日は0.8%下落した。

ソシエテ・ジェネラルの通貨ストラテジスト、キット・ジュックス氏は「北東アジア通貨にとって好ましくない状況だ」とし、特に「トランプ大統領が、米国の空爆は数日ではなく数週間かかると述べた」点を強調した。

米国は2011年からシェールガスの本格生産が進み、2019年を境に原油貿易で純輸出国へ転じた。

欧州の場合、ホルムズ海峡を通じて原油輸入の30%と液化天然ガス（LNG）供給量の20%を確保している。

欧州の指標ガス価格は2日、欧州がガス輸入の6%を依存するカタールの最大ガス施設がドローン攻撃で生産を停止するとの報道直後に一時50%近く急騰し、35%高で取引を終えた。

ユーロは対ドルで1%下落し、約1カ月ぶりの安値を付けた。

ブルームバーグの取材に対し、ING銀行のストラテジスト、クリス・ターナー氏は「為替市場は、エネルギー自立を持つ側と持たない側の対立が続くとみられる」とし、「ドルは現在のようなエネルギーショックを活用するのに最も適した通貨に見える」と記した。

スイスフランが長年維持してきた、ときに歓迎されない安全資産としての地位は依然として有効だ。しかし、スイス国立銀行がデフレに対抗しており、スイスフラン高を抑えるため売りで市場介入するとの約束を再確認したことで、状況は複雑になっている。

キム・ジョンア客員記者 kja@hankyung.com