概要
- ニューヨーク株式市場でダウ平均、S&P500、ナスダック総合指数が中東情勢の長期化懸念でそろって下落したと伝えた。
- ドナルド・トランプ米大統領がイラン空爆の長期化可能性や地上軍投入に言及したことが投資家心理を冷やしたとした。
- ニューヨーク株式市場でマイクロン、サンディスク、ウエスタン・デジタル、シーゲイトなどのメモリー半導体株が、韓国市場での急落の影響で大きく下落したと伝えた。
期間別予測トレンドレポート
ニューヨーク株式市場は、中東情勢の長期化懸念を受けてそろって下落した。
3日（現地時間）、ニューヨーク証券取引所でダウ平均は0.83%、スタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500は0.94%それぞれ下落した。ナスダック総合指数も1.02%下落した。
この日の下落は、ドナルド・トランプ米大統領がイラン空爆を巡り長期化の可能性に言及した影響とみられる。
トランプ大統領はこの日、「当初は4〜5週間程度を見込んでいた」が、「しかし米国はそれよりはるかに長く持ちこたえられる」と述べた。
さらに「陸軍も投入できる」とし、地上軍投入の可能性も排除しなかった。こうした懸念から、ニューヨーク株式市場の主要指数は寄り付き直後に2%超下落する場面もあった。
ニューヨーク株式市場では、マイクロンが7.99%、サンディスクが8.67%、ウエスタン・デジタルが7.21%、シーゲイトが5.77%下落するなど、メモリー半導体株が軟調だった。前日の韓国株式市場でサムスン電子とSKハイニックスがそれぞれ9%台と11%台急落した影響とみられる。
ノ・ジョンドン ハンギョンドットコム記者 dong2@hankyung.com
Korea Economic Daily
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