「ビットコインは安全資産としての地位を証明した」…イラン情勢で「デジタル・ゴールド」再評価

中東不安の中でも反発…7万ドル台に定着

「株式市場に比べ堅調…売る理由はない」

機関投資家の需要も回復の兆し…原油価格が最大の変数

ビットコイン（BTC）価格は、最近のイラン情勢に伴う地政学的不安の中でも7万ドルの水準に定着することに成功した。主要な抵抗線である7万5000ドルを今月中に上抜ける可能性が高いとの見方も出ている。中東紛争を契機に、ビットコインの「デジタル・ゴールド」ストーリーが再び注目されているとの分析だ。

6日、暗号資産の市況中継サイト「コインマーケットキャップ」によると、ビットコインは同日時点で前日比約1.7%安の7万1000ドル近辺で取引されている。1週間前と比べると5%以上上昇した。

ビットコインは先月中旬に6万ドル台へ沈んだ後、低迷が続いたが、今月初めに7万ドル台を回復した。前日（5日）には1日で8%近く急騰し、一時7万4000ドルを上回る場面もあった。ビットコインが7万4000ドルを上回ったのは、先月初め以来およそ1カ月ぶりだ。

市場が今回の反発に注目したのは、ビットコインの上昇が米国によるイラン空爆と重なったためだ。一般に地政学リスクは、リスク資産市場の「リスクオフ（リスク回避）」心理を強め、ビットコインには悪材料として作用してきたが、イラン情勢はむしろ反発の触媒となった。

暗号資産分析会社K33リサーチは「イランによる域内製油施設への攻撃とホルムズ海峡封鎖で原油・天然ガス価格が急騰し、株式市場は下落基調を示した一方、暗号資産市場は相対的に堅調な上昇率を示した」とし、「現行の価格水準でビットコインを売らなければならない妥当な理由は、まだない」と述べた。

「『デジタル・ゴールド』ストーリーに追い風」

一部では、今回の事態をきっかけに「デジタル・ゴールド」と呼ばれてきたビットコインのナラティブが再び勢いを得ているとの見方がある。米国の空爆直後、イラン最大の暗号資産取引所ノビテックス（Nobitex）でビットコインの出金が急増するなど、「代替的な安全資産」としての有用性を示したという。

リビオ・ウェン（Livio Weng）ビットファイア（Bitfire）最高経営責任者（CEO）は「ビットコインは物理的制約のある金と異なり24時間取引でき、国境を越えて即時に移転できる資産だ」とし、「地政学的緊張局面で資本が逃避できる出口の役割を果たす」と分析した。

ポピュラス・リサーチのリードであるボク・ジンソル氏は「最近はビットコイン価格の下落基調が続き、デジタル・ゴールドのナラティブがかなり弱まっていた」とし、「ビットコインがイラン情勢で安全資産としての機能を一部示し、ナラティブがある程度回復したとみている」と語った。

機関投資家の需要も回復の兆しを見せているとの分析もある。ソソバリューによると、米国のビットコイン現物上場投資信託（ETF）には今週に入って9億1700万ドル（約1兆4000億ウォン）の資金が純流入した。

この流れが続けば、先週に続き今週も週次ベースで2週連続の純流入を記録する可能性が高い。オンチェーン分析会社グラスノードは「ここ数日（ビットコインETFの）資金フローが安定した」とし、「機関投資家の（ビットコイン）売り圧力が和らいでいる」と述べた。

事態長期化ならインフレ誘発への警戒

今後の方向性を左右する最大の変数は国際原油価格になりそうだ。戦争の長期化で原油価格が急騰すればインフレを誘発し、米連邦準備制度（Fed）の政策金利判断に直接影響し得るためだ。仮にFRBが物価刺激を懸念して利下げペースを遅らせれば、リスク資産への投資心理は冷え込まざるを得ない。

グローバル暗号資産取引所バイナンス傘下のバイナンス・リサーチは週次レポートで、「市場の初期反応は限定的だったが、エネルギー供給の混乱が長期化すれば、商品市場を超えてはるかに広範な波及効果をもたらすだろう」とし、「継続的なエネルギーショックはFRBの金融政策に相当な影響を与え得る」と分析した。さらに「中東危機の長期化で米国債の供給が増え、インフレがより粘着的に続けば、金融環境が引き締まるなど、リスク資産に必要な条件とは正反対の結果につながるだろう」とした。

焦点は、主要な抵抗線とされる7万5000ドルを上抜けられるかだ。世界最大のベッティングサイト「ポリマーケット」では同日時点で、ビットコインが今月中に7万5000ドルを上回る可能性が68%と算出された。イラン情勢直後の今月初め（36%）と比べると、ほぼ2倍に跳ね上がった。

グラスノードは「当面、7万5000ドルが流動性とポジショニングが集中する主要な価格帯になるだろう」とし、「最近の流れが持続的な回復局面につながるかどうかは、上値の売り物を吸収するほどの強い現物需要が再び市場に流入するかにかかっている」と述べた。