暗号資産の恐怖・強欲指数が「極度の恐怖」に再突入…投資家心理が急速に冷え込む

暗号資産市場の投資家心理を示す代表的指標である恐怖・強欲指数が、再び「極度の恐怖」局面へと低下した。

7日（現地時間）、コインテレグラフによると、CoinMarketCap基準の暗号資産恐怖・強欲指数は18を記録し、「極度の恐怖（Extreme Fear）」水準に入った。同指数は20以下の場合、極度の恐怖局面に分類される。

指数は先週、20を記録して「恐怖（Fear）」水準まで一時的に持ち直し、5日には25まで上昇したが、その後再び低下した。米国・イスラエル・イラン間の地政学的緊張が拡大し、リスク資産選好が弱まった影響とみられる。

暗号資産市場は2025年10月の急落以降、全般的な弱含みの流れを続けている。当時、ビットコイン（BTC）は過去最高値から50%以上下落し、アルトコイン市場でも数千億米ドル規模の時価総額が消失した。

足元では、アルトコインの弱さが特に目立つ。CryptoQuantのアナリスト、Darkfostによれば、全アルトコインの約38%が過去最安値水準に近い価格で取引されている。これはFTX崩壊直後よりも深刻な水準だという。

同期間に暗号資産の取引量も約50%減少したことが示された。Darkfostは「アルトコインは一般的に、市場流動性が最後に流れ込む領域だ」としたうえで、「直近数カ月に見られる地政学的緊張とマクロ環境の悪化を踏まえれば、現在の状況は想定内の流れだ」と説明した。

センチメント指標でも投資家の不安が確認される。オンチェーン分析プラットフォームのSantimentによると、ソーシャルメディアでのアルトコイン言及量は直近2年で最低水準まで減少した。またGoogleトレンドのデータでは、2026年2月の「ビットコイン 0ドル（Bitcoin going to zero）」の検索量が、2022年以降で最高値を記録したことが示された。