【分析】暗号資産の時価総額が1日で1400億ドル増…地政学リスク緩和期待で反発

暗号資産（仮想通貨）市場の時価総額が1日のうちに約1400億ドル増加し、急反発した。

10日、暗号資産専門メディア「フィンボルド（Finbold）」によると、暗号資産全体の時価総額は約2兆4100億ドルと集計された。これは直近24時間の安値だった約2兆2700億ドルから約1400億ドル増加した水準だ。

今回の反発は、主要な大型暗号資産の上昇が主導した。ビットコインは約4.74%上昇して7万862ドルを記録し、時価総額は約1兆4000億ドル水準を維持した。イーサリアムは約3.40%高の2063ドルとなり、時価総額は約2489億ドルに近づいた。

このほか、BNBは約647.76ドル、XRPは約1.41ドルへ上昇し、それぞれ時価総額は約883億ドルと861億ドル水準を記録した。

市場では、中東地域の緊張緩和期待が投資家心理を改善させたとの見方が出ている。トランプ大統領がイランに関連する対立が近く終結し得るとの趣旨の発言をしたことで、世界的なリスク資産に対する不安心理が和らいだとの分析だ。

地政学的緊張の後退に伴い原油価格が下落し、ドルの価値が小幅に軟化した点も、暗号資産などリスク資産が上昇しやすい環境を整えたと解釈される。

デリバティブ市場の構図も上昇基調を強めた。最近、地政学リスクとマクロの不確実性を背景に投資家が大規模なショートポジションを構築していたが、価格上昇が始まると当該ポジションが清算され、ショートスクイーズが発生したとの分析だ。

米国の規制環境の変化期待も投資家心理に影響したとみられる。クラリティ法案（Clarity Act）やステーブルコインに関する立法議論が進む中、暗号資産市場の規制不確実性が和らぐ可能性があるとの期待が提起された。

ただ、市場では今回の反発について、新規資金の流入というよりはショートポジションの清算と心理改善に伴うテクニカルな反発の色彩が強いとの分析も出ている。世界的な成長減速懸念や地政学要因、金融政策の方向性などによって、ボラティリティが続く可能性があるとの見通しだ。