概要
- マット・ホーガンは、ビットコイン現物 上場投資信託（ETF） がローンチ以降、昨年10月までに約 600億米ドルの純流入 を記録したと明らかにした。
- ビットコイン価格が約 50%下落 したにもかかわらず、ETFの 資金流出規模が100億米ドル未満 にとどまったとして、機関投資家が弱気相場でも強い 保有志向 を示したと説明した。
- 同氏は、ビットコインを購入する 機関投資家 が非主流資産に対する 強い確信 を示しており、今後 ボラティリティの高い局面 でも比較的 長期間保有 する傾向を示す可能性が高いと付け加えた。
期間別予測トレンドレポート
機関投資家がビットコイン（BTC）の下落局面でも売却より保有を優先する戦略を維持しているとの分析が出た。
16日（現地時間）、暗号資産（仮想通貨）専門メディアのコインデスクによると、ビットワイズの最高投資責任者（CIO）マット・ホーガン（Matt Hougan）は、ビットコイン現物上場投資信託（ETF）がローンチ以降、昨年10月までに約600億米ドルの純流入を記録したと明らかにした。
その後、ビットコイン価格は約50%下落したが、ETFからの資金流出は100億米ドル未満にとどまった。ホーガンはこれについて、機関投資家が弱気相場でも強い保有志向を示したと説明した。
ホーガンは「ここ数年でビットコインの地位は高まったが、依然として非主流の資産という性格を持つ」とし、「いまビットコインを買う機関投資家は、一般的な市場選択とは異なる判断を下すリスクを引き受けている」と述べた。
さらに「ビットコインに投資する機関は概して強い確信を持つ投資家であり、今後ボラティリティが高い局面でも比較的長期間保有する傾向を示す可能性が高い」と付け加えた。
JH Kim
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