原油・金利の不安なお続く…ボラティリティ相場が継続か［きょうの相場先取り］

23日の国内株式市場は、中東の地政学リスクが続くなか、明確な方向感に欠けたままボラティリティの高い相場が続くと見込まれる。短期的な反発局面があっても、トレンドとしての上昇というより限定的な動きにとどまる可能性が高いとの見方だ。

20日（現地時間）のニューヨーク株式市場は、中東情勢の緊迫化、国際原油価格の上昇、利下げ期待の後退を背景に、そろって下落した。

ダウ工業株30種平均は前日比443.96ポイント（0.96%）安の45,577.47で取引を終え、S&P500種指数は100.01ポイント（1.51%）下落して6,506.48となった。ナスダック総合指数も443.08ポイント（2.01%）安の21,647.61で引けた。主要指数は4週連続の下落基調を続けている。ナスダックとS&P500は200日移動平均線を下回り、長期トレンドの毀損懸念まで浮上した。

イランとイスラエルの軍事衝突が激化するなか、国際原油価格が急騰し、インフレ懸念につながった。物価負担が強まると、金利が容易には低下しないとの見通しが広がり、米国債利回りが上昇した。米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げ期待の時期も大きく後ずれし、金融政策の不確実性も拡大した。

問題は、中東情勢と政策要因の不確実性が同時に拡大している点だ。週末にかけても、米国とイランを巡る発言や軍事的緊張は刻々と変化した。

特にドナルド・トランプ米大統領は、「対話はするが停戦は望まない」という立場から「軍事作戦の目標達成が間近だ」と姿勢を転じた。さらに「48時間以内にホルムズ海峡が開放されなければ、イランの発電所を攻撃し得る」と発言を変えるなど、メッセージが揺れ動き、不確実性を高めている。

こうした対外環境が国内株式市場の重荷になるとの分析が出ている。コスピは最近の反発局面では相対的に底堅い動きを見せたが、米金利上昇と株安が同時に進む局面では、外部ショックにより脆弱にならざるを得ない。特に今週は国内市場を左右する目立ったイベントがないだけに、戦争や金利など外部要因への感応度は一段と高まる見通しだ。

半導体株の行方も重要な変数とされる。足元ではマイクロンが好決算を発表したものの、ピークアウト懸念で株価の変動性が拡大した。サムスン電子とSKハイニックスの利益コンセンサス引き上げの有無や、海外投資家の需給動向が市場全般に影響すると分析される。

証券各社は、攻めのポジション拡大よりも慎重な対応が必要だと助言した。キウム証券のハン・ジヨン研究員は「今週中にも戦争関連ニュースが中央銀行の政策転換ノイズと絡み合い、株式市場に短期ボラティリティを注入し得る」とし、「その都度ポジションの入れ替えで反応するより、最低限の基本ポジションを維持して様子を見るか、株価急落が出現した際には分割買いで対応するのが適切だ」と述べた。

パク・ジュヨン記者 grumpy_cat@hankyung.com