ビットコイン、米・イラン衝突後に金・株式を上回る強さ

米国とイランの衝突を受け、ビットコイン（BTC）が金や株式に比べて相対的に高いリターンを記録したことが明らかになった。

24日、暗号資産（仮想通貨）専門メディアのフィンボルドによると、ビットコインは先月28日の衝突以降、約12%上昇し、7万1000ドル近辺で取引されている。

同期間に金は約16%下落し、S&P500指数も約4%下落したと集計された。報道は「ビットコインは最近、主要な地政学的イベント後に金や株式を上回るパフォーマンスを示す傾向がある」と分析した。

こうした動きは過去の事例でも繰り返されてきたという。リバー（River）のデータによれば、2020年の米・イラン緊張の高まり、新型コロナウイルスのパンデミック、2022年のロシア・ウクライナ戦争、2023年の米国地銀危機など主要イベント後も、ビットコインは60日ベースで金や株式を上回るリターンを記録した。

ただし、すべての局面で同様の動きが見られたわけではない。2024年8月の円キャリートレードの巻き戻し局面では、金がビットコインを上回るリターンを記録した例外もあった。

機関投資家需要も、価格動向を下支えする要因として挙げられている。報道によると、ストラテジー（Strategy）は先週ビットコイン1031枚を追加購入し、総保有量を76万2099BTCへ拡大した。規模は約542億ドルに相当する。

オンチェーンデータでも、長期保有者による積み増しの動きが確認されている。オンチェーン分析企業チェックオンチェーン（Checkonchain）は最新データを通じて「投資家は今後の上昇余地を念頭にビットコインを蓄積している」と分析した。

市場では、地政学的な不確実性の中でも、ビットコインの資産としての役割が強まっているとの見方が出ている。