バイナンス「原油ショックでビットコインの短期変動性が上昇…機関投資家がショックを吸収」

中東紛争に伴う国際原油価格の急騰が、ビットコイン（BTC）の短期的な変動性を高めたことが示された。ただし、上場投資信託（ETF）などの機関投資家需要が、国際原油価格の変動に伴うショックの一部を吸収したとの分析だ。

グローバル暗号資産取引所バイナンス傘下のバイナンス・リサーチは25日（現地時間）、「原油価格がビットコインに与える影響のメカニズム」報告書で、「原油ショックに対するビットコインの反応パターンは『短期的な変動性の増幅後、中期的には独立した価格形成』に要約される」と明らかにした。バイナンス・リサーチは「2022年のロシア・ウクライナ戦争と2026年のホルムズ危機はいずれも同じ2段階構造を示した」とし、「ショック直後の1～3日間は変動性が高まった後、ビットコインは自らのファンダメンタルズ（基礎体力）に沿って取引された」と分析した。

機関投資家需要がショック吸収装置として機能したとの見立てだ。バイナンス・リサーチは「危機期間である今月2日から17日まで、現物ビットコインETFに17億ドル規模の資金が純流入した」とし、「ETFへの資金流入、米国現物市場での買い、企業による蓄積という3つの独立した需要チャネルがマクロ的ショックを共同で吸収し、その後のラリーを牽引した」と述べた。

国際原油価格はビットコイン価格の方向性を決定づけない、というのがバイナンス・リサーチの診断だ。バイナンス・リサーチは「原油ショックはビットコインの短期的な変動性を高めるが、リターンの方向を決めるものではない」とし、「現在のように機関投資家資金が市場の軸を成す構造では、原油価格の急騰など地政学イベントは持続的なリスク要因というより、資産配分における参入機会を生む可能性が高い」と分析した。

バイナンス・リサーチは「ただし、この構造が政策の反転、信用イベント、あるいは全般的な流動性危機で揺らぐ場合、ビットコインのマクロ感応度は再び高まる可能性がある」と付け加えた。