「フーシ派の反国際船舶攻撃が激化すれば、原油が数百万バレル規模で滞留する可能性」

イエメンのフーシ派反政府武装勢力がイラン側に立って中東戦争への参戦を事実上公式化するなか、紅海での船舶攻撃を再開する可能性が取り沙汰されている。世界的な原油供給の混乱懸念が強まっている。

28日（韓国時間）、米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは、フーシ派が紅海を航行する国際船舶への攻撃を再開した場合、世界のエネルギー市場に相当な衝撃が生じ得るとの分析が出ていると報じた。

これに先立ち、フーシ派はイスラエルに対する最初の攻撃を実施したと公式に発表している。

フーシ派は、イスラエルとハマスの紛争当時にも、紅海を通過するタンカーやコンテナ船を脅かし、国際海上物流に影響を及ぼしたことがある。

とりわけ攻撃が再開されれば、産油国が減産に動く可能性があるとの見方も出ている。

ウォール・ストリート・ジャーナルは「サウジアラビアは現在、原油輸出の支障を最小化するため、可能な量をペルシャ湾ではなく紅海沿岸のヤンブー港に迂回して積み出している」とし、「これにより、ホルムズ海峡を通過できない一部の量を補い、原油価格の急騰を抑えてきた」と伝えた。

一方で同紙は「しかし、紅海の海上安全が脅かされれば、ヤンブー港へのアクセスが困難になる」とし、「この場合、日量数百万バレル規模の原油が滞留し得る」と報じた。さらに「専門家は、サウジが輸出の支障を抱えきれなくなった場合、クウェート、イラクなどとともに減産に動く可能性もあるとみている」と付け加えた。