ユーロ圏の3月インフレ率が2.5%上昇…戦争の余波でエネルギーコスト急騰

2月の1.9%から1カ月で2.5%へ急上昇

エネルギーコストは2月の-3.1%から3月に4.9%上昇

ユーロ圏の3月の物価上昇率が2.5%へ急騰し、中東戦争の影響が現れ始めた。

31日（現地時間）、欧州連合（EU）の統計機関であるユーロスタットは、ユーロ圏の物価上昇率が2月の1.9%から3月に急上昇し、欧州中央銀行（ECB）の目標である2%を大きく上回ったと発表した。

これは、2月末に米国とイスラエルがイランを攻撃した後、エネルギー価格が急騰した影響が大きく反映されたためだ。ロイター通信が調査したエコノミストも、3月にインフレが急騰するとみて2.6%の上昇を予想していた。

欧州統計当局は、3月の物価上昇率指標のうちエネルギー部門が2月の-3.1%から4.9%へ大きく反発したと推計されると明らかにした。

3月の物価上昇は、サービス部門のインフレ率が2月の3.4%上昇から3.2%上昇へ0.2%ポイント低下し、食品・酒類・たばこ部門の物価も2月の2.5%から2.4%へ0.1%ポイント低下する一方で、エネルギーコストの急騰が大きく影響した。

ECBのクリスティーヌ・ラガルド総裁は先週、中央銀行が地域別データを綿密に注視しており、インフレの急騰が短期的な現象だと判明したとしても、必要なら利上げで対応すると述べた。

ECBは今年、中東戦争の勃発後にすでに中期の成長率とインフレ見通しを修正した。ユーロ圏は2026年の経済成長率を0.9%、年間平均の消費者物価指数上昇率を2.6%と見込んでいる。

キム・ジョンア客員記者 kja@hankyung.com