「停戦の可能性」米・イランが同じメッセージで急反発…マイクロン5%高［NY株式市場ブリーフィング］

ニューヨーク株式市場では主要株価指数が急反発した。ドナルド・トランプ米大統領とマスード・ペゼシュキヤーン・イラン大統領がそろって停戦に言及したことが材料となった。

31日（現地時間）、ニューヨーク証券取引所（NYSE）でダウ工業株30種平均は前日比1,125.37ポイント（2.49%）高の46,341.51で、スタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500指数は184.80ポイント（2.91%）高の6,528.52で、ナスダック総合指数は795.99ポイント（3.83%）高の21,590.63でそれぞれ取引を終えた。

停戦期待が株式市場に流入し、急速に反発した格好だ。

トランプ大統領は、イランとの停戦交渉が順調に進んでいると改めて強調した。

ペゼシュキヤーン大統領もアントニオ・コスタ欧州連合（EU）首脳会議常任議長との電話会談で、「（戦争の）解決策は攻撃を止めることだ」としたうえで、「（米国とイランの）追加攻撃がないという保証が得られるなら、戦争を終える用意がある」と述べた。

S&P500指数は5分の間に50ポイント近く急伸する場面もあった。

もっとも米国は交渉を継続する一方で、戦線拡大の事態に備える構えも崩していない。米軍はこの日、今回の戦争で3隻目となるニミッツ級空母ジョージ・H・W・ブッシュと護衛艦隊を中東に増派した。先に中東に配備されていたエイブラハム・リンカーンはアラビア海で作戦行動中で、ジェラルド・R・フォードは修理のためクロアチアの港に停泊している。

この日の株式市場では主要セクターは概ね上昇した。とりわけハイテク株が急騰した。フィラデルフィア半導体株指数は6.24%急伸した。通信サービスと情報技術は4%、一般消費財と資本財・サービスは3%超の上昇となった。

一方、中東戦争で急騰していたエネルギーは1%超下落した。

個別銘柄ではエヌビディアが5.59%上昇。ブロードコムは5.54%、AMDは3.77%、インテルは7.14%上昇した。マイクロンも、シティグループによる目標株価引き下げにもかかわらず4.93%上昇した。

ソーシャルメディア・プラットフォームのスナップは、アクティビスト系ヘッジファンドが同社株の保有比率を引き上げたとの報道を受け、株価が14%超上昇した。

この日発表された経済指標は投資家の注目を集めなかった。

2月の米求人件数は小幅に減少し、大きな変動は見られなかった。米労働省が公表した2月の雇用動態調査（JOLTS）によると、季節調整済みの求人件数は688万2000件だった。市場予想は692万件だった。

シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）のフェドウォッチ・ツールによれば、フェデラルファンド（FF）金利先物市場は、政策金利が12月までに25bp引き上げられる確率を1.8%と織り込んだ。事実上、利上げの可能性を排除している。

シカゴ・オプション取引所（CBOE）のボラティリティ指数（VIX）は前日比5.36ポイント（17.51%）低下し、25.25を示した。

韓経・韓経ドットコム記者 case@hankyung.com