概要
- 米・イランの停戦言及を受け、ダウ、S&P500、ナスダックなど米国株式市場の主要3指数が急反発したと伝えた。
- フィラデルフィア半導体株指数をはじめとするハイテク株が急騰し、エネルギーセクターは下落するなど、セクター間の温度差が鮮明だったとした。
- エヌビディア、インテル、マイクロン、スナップなど主要銘柄が堅調な中、VIXは急落し、リスク資産選好が強まったと伝えた。
期間別予測トレンドレポート



米国株式市場では主要株価指数が急反発した。ドナルド・トランプ米大統領とマスード・ペゼシュキアン・イラン大統領がそろって停戦に言及したことが背景だ。
31日(現地時間)、ニューヨーク証券取引所(NYSE)でダウ工業株30種平均は前日比1,125.37ポイント(2.49%)高の46,341.51、S&P500種指数は184.80ポイント(2.91%)高の6,528.52、ナスダック総合指数は795.99ポイント(3.83%)高の21,590.63でそれぞれ取引を終えた。
停戦期待が株式市場に流入し、急反発した格好だ。
トランプ大統領は、イランとの停戦交渉が順調に進んでいると繰り返し述べた。
ペゼシュキアン大統領も、アントニオ・コスタ欧州連合(EU)首脳会議常任議長との電話会談で「(戦争の)解決策は攻撃を停止することだ」とした上で、「(米国とイランの)追加攻撃がないという保証がある場合、戦争を終える用意がある」と語った。
S&P500指数は5分間で50ポイント近く急騰する場面もあった。
ただし米国は交渉を続ける一方で、紛争拡大に向けた備えも継続している。米軍はこの日、今回の戦争で3隻目となるニミッツ級空母「ジョージ・H.W.ブッシュ」と護衛打撃群を中東に増派した。先に中東に配備されていた「エイブラハム・リンカーン」はアラビア海で作戦を遂行中で、「ジェラルド・R・フォード」は修理のためクロアチアの港に停泊している。
この日の株式市場では主要セクターが概ね上昇した。特にハイテク株が急伸した。フィラデルフィア半導体株指数は6.24%急騰した。通信サービスと情報技術が4%、一般消費財と資本財・サービスは3%を超える上昇となった。
一方、中東戦争で急騰していたエネルギーは1%超下落した。
個別銘柄ではエヌビディアが5.59%上昇した。ブロードコムは5.54%、AMDは3.77%、インテルは7.14%上昇した。マイクロンも、シティグループが目標株価を引き下げたにもかかわらず4.93%高となった。
ソーシャルメディア・プラットフォームのスナップは、アクティビスト系ヘッジファンドが同社株の持ち分を増やしたとの報道を受け、株価が14%超上昇した。
この日発表された経済指標は投資家の注目を集めなかった。
2月の米求人件数は小幅に減少し、大きな変動は見られなかった。米労働省が発表した2月の雇用動態調査(JOLTS)によると、季節調整済みの求人件数は688万2000件だった。市場予想は692万件だった。
シカゴ・マーカンタイル取引所(CME)のフェドウオッチ・ツールによると、FF金利先物市場は政策金利が12月までに25bp引き上げられる確率を1.8%として織り込んだ。事実上、利上げの可能性を排除している。
シカゴ・オプション取引所(CBOE)ボラティリティ指数(VIX)は前日比5.36ポイント(17.51%)低下し、25.25となった。
ハンギョンのハンギョンドットコム記者 case@hankyung.com

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