暗号資産の恐怖・強欲指数、中東情勢の緊迫で「極度の恐怖」を維持

暗号資産（仮想通貨）市場の投資家心理を示す指標である恐怖・強欲指数は、極度の恐怖の水準を維持した。ドナルド・トランプ米大統領が早期のホルムズ海峡開放を求めるなか、投資家は様子見姿勢を強めている。

5日（韓国時間）、オルタナティブによると、暗号資産の恐怖・強欲指数は前日から1ポイント上昇し、12を記録した。ただし、極度の恐怖の局面は維持された。

この日午前9時18分時点で、暗号資産の代表銘柄であるビットコイン（BTC）は前日比0.52%上昇の6万7240ドルとなった。同時刻にイーサリアム（ETH）、エックスアールピー（XRP）なども横ばい圏で推移している。

投資家は性急に投資に踏み切るよりも、中東情勢を注視しているとみられる。これに先立ち前夜、トランプ大統領は自身のトゥルース・ソーシャルを通じて「イランに10日を与え、いま残りは48時間だ」としたうえで、「ホルムズ海峡を開放しなければ地獄を見ることになる」と強く警告した。