ドリフトのハッキング事件の全容…「カンファレンスで北朝鮮関連人物と接触」

ソラナ（SOL）基盤の暗号資産（仮想通貨）分散型取引所ドリフト（DRIFT）が週中にハッキング被害に遭う中、有力な容疑者として北朝鮮が取り沙汰されている。とりわけ、ドリフトのチームがカンファレンスで北朝鮮関連の関係者らと接触していたとの調査結果が出たと伝えられた。

5日（韓国時間）、ドリフト側はX（旧ツイッター）を通じ、初期調査でドリフト・チームの一部メンバーが過去にカンファレンスに参加した際、北朝鮮関連の仲介役と接触した状況が確認されたと明らかにした。現在、今回のハッキングは2024年のラディアント・キャピタルのハッキングを主導した北朝鮮関連のハッキング集団UNC4736の犯行である可能性が指摘されている。

ドリフト側が公表した調査内容によれば、今回の攻撃は約6カ月にわたり周到に準備された。2025年下半期から攻撃者はトレーディング会社を装って接近し、複数の国で開かれた主要カンファレンスでメンバーと直接接触して関係を構築したことが分かった。

彼らはテレグラムなどを通じて継続的に交流し、投資戦略やサービス連携を協議し、実際に100万ドル以上の資金を預け入れたこともあった。その後、コードリポジトリやアプリケーションのインストールを促す手口で、ドリフト・チームのメンバーの端末にウイルスを仕込んだとみられる。

先立って2日、ドリフトは異常取引のシグナルが検知された場合、すべての入出金を停止すると明らかにした。総額2億8600万ドル（約4300億ウォン）の資金がハッキング攻撃で流出した。ハッカーはソラナの「デューラブル・ノンス」を悪用してドリフトのセキュリティ網を突破したと伝えられている。

ハッキングを受けてトークン価格も急落した。事件前に0.07ドル近辺で取引されていたドリフトは下落し、現在は0.03ドル近辺で取引されている。このほか、大量のハッキングされた暗号資産が売却され、追加的な下押し圧力として作用したケースもあった。