「韓国を最優先に、真っ先に供給する」…中東6カ国の“サプライズ宣言”

湾岸協力会議（GCC）加盟6カ国の駐韓大使は、具允哲（ク・ユンチョル）副首相兼財政経済部長官と会談し、原油をはじめとするエネルギーを韓国に最優先で供給すると約束した。

5日、財政経済部によると、具副首相は3日、駐韓アラブ首長国連邦（UAE）大使公邸で、UAE、サウジアラビア、カタール、クウェート、オマーン、バーレーンなどGCC加盟6カ国の駐韓大使と会い、今後の経済協力策を協議した。席上、大使らは「韓国は最優先の協力対象国だ」とし、「エネルギーの安定供給に向け韓国政府と緊密に意思疎通する」と述べた。さらに「危機局面ほど揺るぎないパートナーシップが重要だ」と強調した。

今回の発言は、具副首相が「中東戦争が長期化すれば韓国経済への悪影響が大きくなり得る」として、原油をはじめナフサ、尿素など主要資源の滞りない供給を要請したことへの応答と受け止められている。

韓国を「最優先の供給先」と明記した背景には、韓国が中東産原油の最大顧客国の一つである点がある。韓国は昨年導入した原油9億724万バレルのうち69.1%を中東から調達した。サウジアラビアは最大の原油供給国で、カタールは主要な液化天然ガス（LNG）供給国だ。韓国が中東発リスクへの対応としてエネルギー調達先を多角化する可能性を事前に抑えようとする意図もあるとの見方が出ている。

韓国の製油会社が巨額の費用を投じて整備した「原油高度化設備」が、世界のエネルギー産業における中核サプライチェーンである点も、最優先供給の背景になったとの分析が出ている。韓国の設備は、残渣が多く硫黄分を含む中東産の重質油を高付加価値製品へ転換する世界的な供給拠点として定着した。2025年、オーストラリアは輸入石油製品の25%を韓国に依存しており、米国も石油製品輸入の8%を韓国から調達している。とりわけ米国の航空燃料輸入品の68.6%が韓国産だった。

韓国の製油会社が今回の事態を機に、欧州北海産ブレント原油や米国西テキサス産原油（WTI）などの軽質油に合わせて設備を転換すれば、中東の原油市場における支配力は弱まり得る。GCC諸国が韓国向けの供給安定化に注力する背景にも、こうした計算があるとの分析が出ている。

キム・イクファン記者 lovepen@hankyung.com