トランプ氏「6日にイランとの交渉妥結の可能性が高い」…現実性に疑問

ドナルド・トランプ米大統領は5日（現地時間）、イランとの交渉が続いており、翌日までに妥結する可能性が高いと述べた。さらに、イランの石油を手に入れるとも語った。

トランプ大統領は同日、FOXニュースのインタビューで、イランとの交渉妥結の見通しについて「明日（6日）の可能性が高いと思う。いま交渉が進んでいる」と述べた。

また、「早く合意しなければ（イランの）すべてを吹き飛ばし、石油を手に入れることを検討している」と付け加えた。トランプ大統領は、イランの石油を手に入れるべきだという主張を1980年代から続けている。

トランプ大統領は同日午前、ソーシャルメディア「トゥルース・ソーシャル」に、7日にイランの発電所や橋梁など主要インフラに対する大規模攻撃を加えると予告し、ホルムズ海峡の開放と合意妥結を迫った。「くそったれの海峡を今すぐ開け、この狂った連中め。そうしなければ地獄で生きることになるだろう。アッラーを讃えよ」など、卑語を交えて罵倒した。

先月21日に初めてイランの発電所攻撃を示唆したトランプ大統領は、その後2度にわたり攻撃時期を先送りした。現在の期限は米東部時間で6日午後8時（韓国時間7日午前9時）だ。

イランとの交渉妥結が差し迫っているという発言の真偽は明らかではない。アッバース・アラグチ・イラン外相は、アルジャジーラのインタビューで、トランプ大統領の中東特使スティーブ・ウィトコフとメッセージを交わしている事実は認めた。しかし、アラグチ外相を含むイラン行政府がイラン・イスラム革命防衛隊（IRGC）を統制しているとみる向きはほとんどない。仮にイラン国内に交渉を望む勢力があっても、IRGCを中心とする軍部を制御できなければ、交戦の停止は容易ではない。イラン指導部が相次いで排除される中、イランメディアは各地域組織にミサイル発射権限が移譲されたと伝えている。これは停戦や終戦を決める主体が不明確であることはもちろん、交渉が進んだとしてもゲリラ戦の形で交戦が続く可能性を示す。

イランは米軍やイスラエル、クウェートなどに向けてミサイル・ドローン攻撃を継続している。IRGCは「イスラエルのハイファ製油所、UAEのハブシャンガス施設とアル・ルワイス石油化学工場、バーレーンのシトラ工場、クウェートのシュアイバ施設などを攻撃した」とし、「イランの民間インフラ攻撃への報復だ」と主張した。さらに、中東の主要な石油輸送路であるホルムズ海峡に続き、紅海の要衝であるバブ・エル・マンデブ海峡についても追加封鎖の可能性を示唆した。

モハンマド・バゲル・ガリバフ国会議長は最近、X（旧ツイッター）に「世界の石油、液化天然ガス（LNG）、小麦、米、肥料の輸送量のうち、バブ・エル・マンデブ海峡を通過する量はどの程度か」「この海峡を通じた輸送量が最も多い国と企業はどこか」と投稿した。イランメディアは、ガリバフ議長がバブ・エル・マンデブ海峡の封鎖で米国とイスラエルへの追加圧力の可能性を示唆したものだと報じた。

ワシントン＝イ・サンウン特派員 selee@hankyung.com