ビットコイン、金利の影響が弱まるのか…ETF以降、金融政策との相関が低下

ビットコイン（BTC）が、米連邦準備制度理事会（FRB）など主要国の金融政策との連動性を弱めているとの分析が出た。

5日（現地時間）、CoinDeskが引用したバイナンス・リサーチは、ビットコインがもはや金利政策に沿って動かなくなる可能性が高まっていると指摘した。特に、現物上場投資信託（ETF）の導入後に生じた市場構造の変化が主因として挙げられた。

過去には、中央銀行が引き締めに動けばビットコインが下落するなど、金利シグナルに敏感に反応する動きが顕著だった。だが2024年以降、ビットコインと世界の金融緩和指標との相関は大きく弱まったとされる。

この指標は、41の中央銀行の金融政策の流れを反映する「グローバル緩和指数（Global Easing Breadth Index）」で、ETF導入以前はビットコインが同指数と緩やかな正（＋）の相関を示し、数カ月のタイムラグを伴いながら類似の推移を見せていた。

一方、ETF承認後は相関が明確に負（－）の方向へ転じ、従来より約3倍強い逆行が観測されたという。

こうした変化は、市場参加者の構成変化に起因すると分析される。従来は個人投資家が市場を主導し、マクロ経済ニュースに即応する傾向が強かったが、ETF導入後は機関投資家資金の比重が拡大し、価格形成のメカニズムが変わったという。

バイナンス・リサーチはこれについて「ビットコインがマクロ環境を追随する資産から、先取りして織り込む資産へと変化した可能性がある」とし、「金融緩和のピークはすでに価格に織り込まれた可能性があり、政策の進展や機関投資家の資金フローなど、暗号資産固有の要因がより重要になり得る」と説明した。

最近は原油高と中東地域の地政学的緊張でスタグフレーション懸念が再浮上し、利上げの可能性まで取り沙汰されているが、こうしたマクロ要因の影響は過去に比べ限定的となり得る、との見方も出ている。

バイナンス・リサーチは、過去の事例を踏まえれば中央銀行は最終的に景気下支えを優先する方向へ政策転換する可能性が高く、ビットコインはその変化を先回りして価格に織り込む可能性があると付け加えた。