ソラナ財団、DeFi向け安全保障枠組み「STRIDE」導入　事故対応網も構築

ソラナ（SOL）財団は、分散型金融（DeFi）の安全対策を強化する新たな枠組みと事故対応ネットワークを導入した。

コインテレグラフが5月7日に報じた。ソラナ財団はWeb3セキュリティー企業のアシメトリック・リサーチ（Asymmetric Research）と共同で「STRIDE」を公開した。ソラナ基盤のプロジェクトの安全水準を評価・監視し、事故発生時の対応まで含めた体系的な安全プログラムだ。

STRIDEは、プログラム安全性、ガバナンスとアクセス制御、オラクルと依存関係のリスク、インフラ安全性、サプライチェーン安全性、運用安全性、監視と事故対応、ログ管理とフォレンジックの8分野を基準にプロジェクトを評価する。結果は公開し、利用者と投資家にプロトコルの安全水準を巡る透明性を提供する。

今回の措置は、直近の大規模ハッキングを受けた対応だ。これに先立ち、ソラナ基盤のデリバティブ取引プロトコル、ドリフト・プロトコル（Drift Protocol）は、北朝鮮とつながるとされるハッカー集団のソーシャルエンジニアリング攻撃で約2億8000万ドルの被害を受けた。

ソラナ財団はリアルタイム対応の体制も整えた。「ソラナ・インシデント対応ネットワーク（SIRN）」を通じて、セキュリティー企業間で脅威情報を共有し、事故発生時には共同対応の仕組みを運営する計画だ。

一方、DeFiを巡る安全上の脅威はなお続く。DefiLlamaによると、2026年1〜3月期には34のDeFiプロトコルで約1億6800万ドルの資産が盗まれた。ただ、前年同期の15億8000万ドルからは減少した。