ビットコイン反発は脆弱　中東リスクと金利不透明感で上昇限定

ビットコイン（BTC）は、地政学リスクとマクロ経済の不確実性を背景に、戻りの勢いが限られている。

コインテレグラフが6月12日に報じた。コインビューロー（CoinBureau）の創業者ニック・パックリン（Nic Puckrin）氏は、足元のビットコイン相場について「現在の反発は脆弱な状態だ」と指摘し、「中東戦争の余波と金利を巡る変数が市場の重荷になっている」と分析した。

同氏は、戦争が今終結したとしても、その影響は2026年を通じて続く可能性が高いとみる。利下げも、早くて7〜9月期末、遅ければ10〜12月期以降にずれ込むとの見通しを示した。

ビットコインが9万ドルまで上昇するには、地政学的緊張の緩和に加え、原油価格が80ドル水準まで低下することや、景気指標の鈍化に伴うスタグフレーション懸念の和らぎが必要だと説明した。

短期的には、週間終値ベースで7万1000ドルを上回って維持できるかが重要な変数になる。この水準を守れば一段高の余地が開く半面、上値では7万4000ドル近辺が抵抗線として意識される可能性がある。

ビットコインは6月6日以降、約5.8%上昇して7万3000ドルを上回った。ただ、米国とイランの交渉決裂が伝わった後は、再び7万ドル水準まで下落した。

中東情勢の緊迫はインフレ圧力にもつながっている。米消費者物価指数（CPI）は足元で前年同月比3.3%上昇し、物価負担が続いていることを示した。

これを受け、米連邦公開市場委員会（FOMC）内でも利下げを巡る意見は割れている。市場では当面、政策金利の据え置きが有力視されている。物価上昇が続けば、利上げの可能性も排除できないとの見方がある。