インテル株、9営業日で58%急騰　時価総額1000億ドル増

インテル復活か、株価は9営業日で58%急騰

2023年9月以来初めて9営業日続伸

世界の半導体競争で後れを取っていたインテル（Intel）の株価が連日急伸している。グーグルやテスラとの大型契約の発表に加え、最新の中央演算処理装置（CPU）の投入が追い風となり、投資家の期待が膨らんでいる。

8月13日の米ナスダック市場で、インテルは前日比4.49%高の65.18ドルで取引を終えた。直近では9営業日続伸し、この間の上昇率は58%に達した。時価総額は約1000億ドル増えた。9営業日連続で上昇するのは2023年9月以来初めてだ。

最近は大手テック企業との協業発表が相次ぎ、株価を押し上げている。代表例が、イーロン・マスク氏が率いるテスラの「テラファブ」計画への参加だ。テキサス州に建設予定のテラファブはテスラの自社半導体生産施設で、インテルはこれを通じてテスラとスペースX、xAIに半導体を供給する予定だ。

人工知能（AI）投資の拡大でCPUの品薄が起きていることも追い風になった。インテルはAMDとともにCPU業界を主導している。最近はグーグルに自社CPU「Xeon（ジーオン）」シリーズを供給する複数年契約も結んだ。グーグルのAIインフラ部門のアミン・バフダット副社長は「CPUとインフラの高速化は依然としてAIシステムの礎だ」と述べたうえで、「インテルは過去20年にわたり信頼できるパートナーだった」と語った。

インテルの財務状態が改善したとの指摘もある。同社は2024年から全従業員の15%を削減し、非中核資産を整理するなど高強度の構造改革を進めてきた。足元ではアイルランドの半導体工場の持ち分を買い戻す方針を決め、局面が変わった。インテルは2024年、この工場の持ち分49%を投資運用会社アポロ・グローバル・マネジメント（Apollo Global Management）に売却していた。CNBCは今回の取引について、売却時よりインテルの財務状態が安定したことを示すものだと報じた。

市場は、長年業績不振に苦しんできたインテルに復活の兆しが表れているとみている。グレートヒル・キャピタルのトーマス・ヘイズ会長は「インテルはもはや生き残りではなく、拡大の段階に入った」と強調した。米金融分析会社メリウス・リサーチは、半導体受託生産（ファウンドリー）資産としてのインテルの戦略的価値が日ごとに確認されていると分析した。

この日の米半導体株は総じて堅調だった。米NANDフラッシュメーカーのサンディスク（SanDisk）は11.83%急騰し、4営業日続伸した。年初来では約246%上昇した。メモリー半導体全般で供給不足への懸念が強まるなか、8月末にナスダック100指数に組み入れられるとの見方が材料になった。

ハン・ミョンヒョン記者 wise@hankyung.com