XRPレジャー、ゼロ知識証明を導入　機関向けプライバシー向上

XRPレジャー（XRPL）がゼロ知識証明（ZK、Zero-Knowledge）技術を導入し、機関投資家の参加拡大に向けた重要要素であるプライバシー機能を強化している。

4月14日に暗号資産専門メディアのコインデスクが伝えた。XRPLはゼロ知識証明ネットワーク「バウンドレス（Boundless）」を統合し、ZK証明の検証機能をネイティブレベルで支援し始めた。

コインデスクは、今回の統合について、パブリックブロックチェーン上で機関投資家が機微情報を開示せずに取引できるよう設計されたものだと説明した。規制順守を維持しながらプライバシーを確保できる仕組みだという。

従来のパブリックブロックチェーンでは、取引金額や相手先、資金の流れがすべて公開される。このため機関投資家には、競争上の重要情報が外部に漏れるとの懸念があった。大口資金の運用や相対取引（OTC）の実行でも活用に制約があった。

ゼロ知識証明はこうした問題を解決する技術だ。特定情報の真偽を証明しながら、実際のデータは公開しない。例えば取引の有効性や資金保有の有無を示しつつ、具体的な金額や参加者を伏せることができる。

コインデスクは、XRPLでは取引が有効で規制に適合している事実を証明しながらも、送金額や送信者、受信者の情報を公開しないことが可能になると報じた。