リップル、XRPLの「量子耐性」ロードマップ公表　2028年対応へ4段階

量子コンピューターの脅威に備え、リップルがXRPレジャー（XRPL）のセキュリティー構造を全面的に見直すロードマップを示した。長期的には量子耐性暗号の導入を通じ、ネットワークの安定性を確保する方針だ。

4月21日に暗号資産専門メディアのコインデスクが報じた。リップルはXRPLを2028年までに量子耐性構造へ移行する4段階のロードマップを公表した。量子コンピューターが既存の暗号体系を無力化する可能性がある、いわゆる「Qデー（Q-day）」に備えた対応となる。

リップルは、量子コンピューターがブロックチェーンに及ぼしうる主なリスクとして、公開鍵の露出に伴う秘密鍵の逆算可能性、長期保有アカウントの脆弱性、ネットワーク全体の構造的リスクを挙げた。特に、取引署名の過程で公開される情報が将来の攻撃対象になりうる点を主要な弱点と位置づけた。

第1段階では緊急対応体制を整える。量子脅威が早期に現実化した場合に備え、既存アカウントを量子耐性アカウントへ切り替える案を盛り込んだ。あわせて、ゼロ知識証明（ZKP）を活用した資産復旧の仕組みも検討する。

第2段階は2026年上半期の完了を目標とする。XRPL全体の脆弱性を分析し、米国立標準技術研究所（NIST）が提案した量子耐性暗号技術の適用可能性を検証する。鍵サイズの増加といった技術的負担が性能に及ぼす影響も点検する。

第3段階では、テストネットワークを中心に量子耐性署名の仕組みを既存システムと並行して適用し、開発者環境で検証を進める。従来の利用者体験を維持しながら、段階的な移行を促すのが柱となる。

最終段階では、ネットワークプロトコルを改定し、量子耐性署名を基本構造として採用する案を進める。この過程ではトークン化やプライバシー機能の拡張もあわせて検討しているという。

量子コンピューティングはなお初期段階にとどまる。ただ、主要ブロックチェーンプロジェクトが先手を打って対応戦略を整えている点は注目される。