量子攻撃時の所有権証明が必要　ブロックチェーン防御強化へ

量子コンピューター技術の発達でブロックチェーンの暗号体系が無力化しかねないとの懸念が強まるなか、資産が盗まれた際に所有権を迅速に証明できる仕組みづくりが急務だとの指摘が出ている。

5月7日にコインテレグラフが伝えた。レイヤー1ブロックチェーン「ニアプロトコル（NEAR Protocol）」の研究開発チーム、ニアワン（Near One）は、量子攻撃でウォレットの秘密鍵が露出した場合に備え、新たな所有権検証システムを構築する必要があると主張した。

ニアワンのアントン・アスタフィエフ最高技術責任者（CTO）は、量子攻撃が現実になれば、取引を実行する人物が本来の資産保有者かどうかを確認しにくくなると説明した。ブロックチェーンのプロトコルは、ハッキングされたウォレットを凍結するのか、それとも無法地帯のような状態で放置するのかという難しい判断に直面するとも語った。

アスタフィエフCTOは解決策として、ゼロ知識証明の活用を提案した。ゼロ知識証明は、機密情報そのものを開示せずに、その情報を知っている事実を証明する技術だ。

ニアワンはレイヤー1ブロックチェーンに量子耐性署名システム「FIPS-204」を導入し、6月末にテストネットで公開する予定だ。