雇用堅調と半導体高で米株続伸　S&P500とナスダックが最高値更新

米ニューヨーク株式市場は5月8日、堅調な雇用指標と半導体株高を支えに再び過去最高値を更新した。中東情勢を受けた原油相場の不安定さや消費者心理の悪化が重荷となったものの、投資家は米経済の底堅さをより重視した。

5月8日のニューヨーク証券取引所（NYSE）で、S&P500種株価指数は前営業日比61.82ポイント（0.84%）高の7398.93で終えた。ハイテク株中心のナスダック総合株価指数は440.88ポイント（1.71%）上昇し、2万6247.08で引けた。両指数はそろって過去最高値を更新した。金曜日の終値ベースでは6週連続の上昇となった。ダウ工業株30種平均は12.19ポイント（0.02%）高の4万9609.16と、小幅高にとどまった。

相場を押し上げたのは市場予想を上回る雇用指標だった。米労働省によると、4月の非農業部門雇用者数は前月比11万5000人増だった。市場予想の5万5000人増を大きく上回った。米国とイランの戦争や原油高の負担があるなかでも、労働市場の底堅さが景気の軟着陸期待を支えた。

半導体株高も指数の上昇をけん引した。インテル（Intel）は、アップルの次世代機器向け半導体の生産契約を獲得したとするウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）報道を受け、14%近く急騰した。時価総額は5400億ドルを超え、株価は年初来で約250%上昇した。ファウンドリー事業が本格化するとの期待を背景に、買いはエヌビディア（NVIDIA）やアドバンスト・マイクロ・デバイス（AMD）にも広がった。

一方、消費者心理は大きく悪化した。ミシガン大学が発表した5月の消費者信頼感指数の速報値は48.2と、1952年の統計開始以来の最低を記録した。関税負担や原油高への懸念が消費者心理を冷やしたためとみられる。

中東情勢の緊張も続いた。米軍は、海上封鎖を突破してオマーン湾のイランの港に入ろうとしたイランのタンカー2隻を無力化したと明らかにした。前日の5月7日にも、米軍とイラン軍はホルムズ海峡周辺で交戦した。公式の停戦体制は維持されているものの、不透明感は強い。

国際原油相場は反発した。7月渡しの北海ブレント先物は前日比1.23%高の1バレル101.29ドルで取引を終えた。6月渡しのWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）先物は0.64%上昇し、95.42ドルだった。もっとも、週間では6%超下落した。

市場は、強い雇用が利下げ期待を後退させる面よりも、景気後退懸念を和らげる面を評価した。米国債利回りはおおむね安定した。10年債利回りは0.02ポイント低い4.36%、2年債利回りは3.89%とほぼ横ばいだった。ブルームバーグのドル・スポット指数は0.2%下落し、金の現物価格は0.8%高の1オンス4772.81ドルだった。

イ・ソンニョル 韓経ドットコム記者 yisr0203@hankyung.com