WSJ「半導体株ラリーは利益が裏付け、ドットコムバブル時と異なる」

半導体関連株の株価ラリーは、利益に裏打ちされている点でドットコムバブル時とは異なる。米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が5月9日に報じた。

WSJによると、足元6週間でS&P500種株価指数を構成する半導体関連銘柄の時価総額は約3兆8000億ドル増えた。

個別では、過去1年でサンディスクが4039.7%、マイクロンが769.8%、インテルが483.2%上昇した。生成AIモデルの進化で、需要が画像処理半導体（GPU）にとどまらず、従来型の中央演算処理装置（CPU）やメモリー半導体などあらゆる種類の半導体に広がっているためだとWSJは分析した。

これに伴い、主要半導体企業の業績見通しも大幅に引き上げられた。マイクロン・テクノロジー（Micron Technology）の2026会計年度（2025年9月4日〜2026年9月3日）のコンセンサス予想（証券会社予想の平均）は、売上高1070億ドル、営業利益770億ドルとなっている。

一方、1990年代末から2000年代初めのドットコムバブル期には、株価が大きく上昇した企業の多くが実際には利益をほとんど、あるいは全く上げていなかったとWSJは指摘した。

市場では今回のラリーを警戒する声もある。ブロードコムとTSMCに投資する米サンフランシスコの引退した弁護士、ピーター・ファインバーグ氏（64）はWSJに対し、自身のポートフォリオはここ数年S&P500を上回る成績を上げ、2026年に入ってからは「やや超現実的」な水準まで上昇したと語った。

同氏は当面、半導体株を保有し続ける考えを示しつつ、「投資家にとって最も危険な言葉は『今回は違う』だ。私の考えでは市場は割高だ」と付け加えた。

ハン・ギョンウ 韓経ドットコム記者 case@hankyung.com